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sellTag: 消費者実態 - 509 results

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  【インドネシア】インドネシア人を魅了し啓蒙するヴィーガンレストラン「Burgreen」

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  calendar_month2021/06/09

  「Burgreen」は、海外で学んだ若いインドネシア人夫婦が2013年にスタートしたビーガンレストランだ。2020年までに10店舗を展開し、2つ目のブランドである冷凍食品・食材販売店「The Green Butcher」は12店舗、提携レストランは20店舗と着々とジャカルタ市内を中心に拡大している。 コロナ下でレストランを休業している間は、大豆やキノコから作られたサテ（インドネシアの焼き鳥）、チキンカツ、から揚げ、餃子、ハンバーグパテ、ソーセージなどの冷凍食品をECサイト「Tokopedia」やGofoodやGrabのフードデリバリーサービス、スーパーなどで販売し、自宅でも気軽にビーガン食が食べられるようになった。冷凍食品の価格帯は一食600円～800円ぐらいとインドネシアでは安くない値段であるため、ミドルアッパー以上の若者層がターゲットだ。 インドネシア料理は付け合わせの野菜を除くと、野菜が少ないことが多い。さらに、野菜に対する抵抗感も見られ、ヴィーガン食というと味気ない、おいしくない、サラダやパンばかりというイメージが強い。しかし、Burgreenは、メニューも豊富で、ボリュームもあり、味付けもヘルシーでありながら、インドネシア人好みで、性別年齢問わず支持されている。 2021年からはスターバックスでもBurgreenのサンドやバーガーを販売。そのほか、独自に食材研究や新メニュー開発、植物ベースの食材を使ったクッキング教室やセミナーを行うなど意欲的だ。健康で安全安心な食生活をインドネシア人に啓蒙し続けている注目のレストランだ。

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  【フィリピン】PM2.5の数値が大幅改善。渋滞と大気汚染が深刻なマニラに新たな移動手段が登場

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  calendar_month2021/06/02

  2019年にアジア開発銀行（ADB）が発表した調査では、マニラ首都圏がアジア278都市中「最も交通渋滞が深刻な都市」に選ばれたこともあるほど、マニラは渋滞と大気汚染で有名だ。そんなマニラで、昨年から新たな移動手段として自転車、PMD（Personal Mobility Device・キックスクーターなど）が急速に普及している。一般人の近距離移動手段としてはもちろん、フードデリバリーのドライバーが配達に利用している姿も目立つ。自転車・PMDの駐輪場や、自転車・PMD専用レーンが車道に作られるなど、国や市主導で普及を推進している。 人気の自転車は10,000ペソ（約22,000円）程度のスポーツタイプ。日本のシティサイクルは「ジャパンバイク」として、3,000ペソ（約6,700円）台から安価な中古自転車を取り扱う店舗が増えてきている。

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  ＜駐在員コラム＞【インド：地球の暮らし方】地方の生活から見る・感じるインドの多様性

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  calendar_month2021/05/26

  インドで消費者調査を行う場合、首都のデリー、航海時代から交易都市として栄えた3都市「マドラス・ボンベイ・カルカッタ」、すなわち、現在のチェンナイ・ムンバイ・コルカタ、加えて、近年ITやヘルスケアなど新しい産業で成長著しいバンガロールやハイデラバードを中心に検討されるケースが多いのではないだろうか？これらの主要都市は、人口は1都市で数百万人規模と都市ごとに見ても魅力的な市場である。しかし、トップ10の都市の人口を足しあげても約6400万人（2011年時点）。インドの全人口が13～14億人と考えると、主要都市以外にも非常に大きなマーケットが広がっているのが感じられるのではないだろうか。

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  【フィリピン】エアフライヤー、マルチ電気圧力鍋の需要増。富裕層やビジネスマンのニーズを捉えて人気に

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  calendar_month2021/05/20

  2020年のCOVID-19の感染拡大以降、家で簡単においしい料理を作ることができるクッキング家電の需要が増えている。特に人気なのが、食材の持つ油を利用してフライやグリルを作ることができる「エアフライヤー」だ。フィリピンの家庭でよく作られる「フライドチキン」や「ルンピア」（春巻き）などの揚げ物を、油を使わず作ることができるため、手軽で、ヘルシーで、おいしいと健康志向の富裕層の間で人気になっている。 また、一台で煮込む、炒める、蒸すなど7つの調理ができるマルチ電気圧力鍋「Instant pot」も人気だ。アメリカでマルチクッカーのシェア1位をほこるInstant potは、7,000ペソ（約15,000円）からの価格帯で比較的高価ではあるが、6L以上の大容量のものが売れ筋になっている。豚や鶏肉と玉ねぎを醤油とお酢ベースで煮込んだ家庭料理「アドボ」や、タマリンドという酸味のあるスープで野菜をたっぷり煮込んだ「シニガン」など、フィリピンの伝統的な煮込み料理との相性が良い。

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  ソーシャルメディアがアジア消費者の購買行動に与える影響

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  calendar_month2021/04/13

  （当該記事は、AI翻訳ツールを使用して英語記事から翻訳しています。英語が苦手でない方はぜひ英語でお読みください。 英語記事はこちら）

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  【タイ】ロックダウンで新たな趣味を見つけた人々／健康的で映えることがポイント

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  calendar_month2021/04/05

  タイでは2020年3月より国内の感染者数が増加し、商業施設やオフィス、学校が閉鎖となるロックダウンが2か月ほど続いた。オフィスの閉鎖に伴い、在宅ワークへ移行した会社員やオンライン授業となった学生の多くは、自宅で過ごす時間が増え空き時間が大幅に増え、自宅で趣味や好きなことをするようになった。 その中でも、注目を集めているアクティビティが「調理（ทำอาการ）」である。以前は外食や中食で食事を済ませていたため自炊をする習慣がなかった人が調理を始めるようになった。特に「エアフライヤー（หม้อทอดไร้น้ำมัน）」が健康的で手軽に調理ができると話題を集めた。このほか、自宅をより居心地よい場所にしようと、家具や雑貨のほか、「観葉植物（ต้นไท้ฟอกอากาศ）」が人気となっている。 2020年7月以降は、自宅時間は減ったものの、新しい経験をきっかけに、若い人の趣味の一つとして定着する可能性がある。

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  ＜駐在員コラム＞【タイ：地球の暮らし方】タイ（バンコク）の台所事情

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  calendar_month2021/04/02

  タイの保健省やタイ政府観光庁は、COVID-19新規感染者数を毎日1回だけ午前11時30分現在の状況として発表している。左側がタイ政府観光庁で外国人にも分かるように英語になっている。右側は保健省の発表で、いずれもTwitter等で確認することが出来る。

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  【インドネシア】ファブリック向け消毒スプレーが登場／衛生意識の向上で家庭用衛生用品のバラエティが広がる

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  calendar_month2021/03/18

  COVID-19の影響で、インドネシアにおけるミドルクラス以上の衛生意識は各段に向上し、衛生用品の使用頻度も上がった。現在、ハンドサニタイザーに加え、人気なのがファブリック向けの消毒用品だ。国内の企業が製造し、大手コンビニなどの店頭で販売されるようになった。主に衣服や家具向けで、霧吹き型のタイプやスプレー型のタイプが販売されている。価格帯は1つあたり40,700ルピア〜54,000ルピア（約300～400円）程度。ミドルクラス以上であれば難なく購入できる価格であり、今後も常用されていく可能性は高いだろう。

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  【ベトナム】第1波、第2波、第3波で景況感に差　若者が多いベトナムは将来明るい？

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  calendar_month2021/03/11

  インテージベトナムの月例消費者信頼感指数（基準値100）は、新型コロナの影響で過去最悪に下降した2020年であった。分析対象は、「マクロ景況感」、「世帯景況感」、「個人景況感」の3つである。 　年間比較をすると、マクロ景況感の最低値は2020年5月で81.56、世帯景況感は8月で84.09、個人景況感は12月の65.59。つまり、マクロ景況感は第1波、世界景況感は第2波、個人景況感は第3波の影響が最も強かったと言える。 　次に、2020年12月時点での前年比較をした。マクロ景況感は2019年101.04から2020年の100.83へと、ほぼ変わらない値まで上昇してきた。世帯景況感は95.48から92.33と、こちらも差が縮まってきている。一方、個人景況感は92.88から65.59と下がり、その差が広がる現象が起きている。 　これらの指標は95ポイントを下回ると「低迷」となるため、マクロ景況感と世帯景況感は既に持ち直したと言っても良く、明るい兆しも見えてきているが、個人的な景況感はまだ慎重である。 　この2020年12月の個人景況感を都市別で分析すると、ハノイが71.41でホーチミン市が59.45だった。11月末に約3ヶ月振りとなる市中感染者が確認され、第3波と騒がれたホーチミン市で低い数値となっている。 　また、年齢別で分析すると18～29歳が83.18、30歳以上が43.48となっており、倍近い差が出ていた。年齢層が高いほど景況感が悪いと感じているのは明らかであり、これが世界的な傾向であるなら、若い国ほど将来を前向きに考えられるとも言える。今後の世界経済では、ベトナムが有利に動くのかもしれない。

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  【タイ】ニューノーマルな旅行は「家族で・近くに・安全に」／タイ版Go To キャンペーンで国内旅行促進

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  calendar_month2021/03/08

  タイ政府観光庁旅行リサーチセンター（TATIC）が、2020年7月後半に実施した意識調査によると、調査対象者のうち84％の人が国内旅行に問題はないと考えており、同年中に旅行の計画を立てている人は53％であった。移動には70％の人が自家用車を利用し、人数は4人程度、家族やカップルでの旅行が多かった。 クルンタイ銀行の調べ（2020年8月）によると、バンコクの近郊県、国立公園があり自然豊かなナコンラチャシマ県やカンチャナブリ県、ビーチリゾートで旅行者の訪問が増えており、自然に囲まれた観光地で人混みを避けて、より安全に過ごす場所を選ぶ人が多いようだ。海外旅行が好きなタイ人だが、2020年だけではなく2021年も海外旅行は難しいと考えているようだ。そのような中、まるで海外旅行に見えるバンコク市内の写真撮影スポットが話題になり、一時期多くの若者が撮影に訪れていた。

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  【タイ】事業者間の競争が激化するフードデリバリー。新たな戦略の可能性

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  calendar_month2021/03/03

  タイは従来より外食・中食文化である。夫婦共稼ぎの家庭が多く、渋滞を避けて早朝や夕方遅くに車で通勤・通学するため、都市に住む人は、朝食から夕食までを外食・中食で済ませる家庭がほとんどだ。フードデリバリーサービスは、タイ人のライフスタイルにマッチし、徐々に生活に浸透してきていた。事業者間の競争で、選択肢が広がり、利用者は各社のサービスを比較しながら、よりお得な商品を選ぶことができる。また、高校生など若い世代でも気軽にタピオカミルクティーやファーストフードのデリバリーを注文するようになっている。 カシコン銀行の上記調査によると、2020年後半以降は外食も可能になりデリバリーサービスの増加傾向は落ち着いてくるものとみられている。今後は、クラウドキッチンのように新たな戦術を用いて、より効率的なサービス提供手法が模索されていくものと思われる。

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  【インドネシア】年間400%の成長余地も！需要が急増するe-grocery市場

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  calendar_month2021/03/01

  インドネシアではCOVID-19を背景にe-grocery市場が伸びている。コンサルティング会社「Redseer」が2020年8月に実施した調査によれば、半数以上のインドネシア人がe-groceryにおける支出が増加していると回答した。さらに60%以上が今後も継続的に利用していくだろうと回答している。 「Redseer」は、5月にも「e-grocery分野は本年400%の成長を遂げる」と予測。地元紙への取材の中で、オンライン買い物代行サービス「HappyFresh」の利用者はさらに増える可能性があると答えている。「HappyFresh」は、3月以降急速に利用者が増え、一時期はサービス提供が需要に追い付かないほどになり、品質低下のクレームが目立った。現在はサービス自体をさらに強化しており、安定したサービスを提供している。