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sellTag: Social Media - 84 results

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  [China] No.1 restaurant with video footage: A non-contact restaurant where sea turtles carry food

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  calendar_monthAug 29, 2020

  2020年3月にオープンした「Caretta Land」は、ウミガメをテーマにした非接触型レストランだ。タブレットでオーダーし、支払いを済ませると、海に見立てたフロアの下を、腹の下に卵（中身はオーダーした料理）を抱えたウミガメのロボットが泳いでくる。指定の場所に産卵すると、卵がフロア下からテーブルまで上がってきて、料理が届けられる仕組みだ。料理は、現在トレンドになりつつある低温調理のメニューで、特に子供連れのファミリー層に人気が高い。 2020年5月時点では、TikTokの閲覧数が動画映えレストランとしてトップとなった。 COVID-19後に求められる非接触型という点と、ただ技術を売りにするのではなく、ウミガメの生態にうまく当てはめたユニークなテクノロジーを採用したことが、人気の理由となっている。

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  [Philippines] Is the Social Media Capital of the World Ready for a Life Online?

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  calendar_monthAug 27, 2020

  2015年、フィリピンは「世界のソーシャルメディアの首都」と呼ばれ、同国のネットユーザーは1日4時間15分をソーシャルメディア、特にFacebookで過ごしていました。2020年になると、島国フィリピンは、1日の平均利用時間が3時間53分となり、5年連続でその座に君臨しています。しかし、コロナウイルスが世界中を荒らし続ける中、いわゆる「世界のソーシャルメディアの首都」は、生活のかなりの部分をオンラインにシフトするという急速かつ抜本的な必要性に追いつく準備ができているのでしょうか。

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  [Myanmar] Rapid Growth of Facebook-based "C to C Business" under the Influence of COVID-19

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  calendar_monthAug 19, 2020

  2018年にスマホ普及率が90%を超え、国民のほとんどがインターネットにアクセスできるようになったことで、オンラインでのC to Cビジネスが盛り上がっている。また、COVID-19の影響もあり、Facebookを活用した新たなビジネススタイルがミャンマーで定着しつつある。 Phyo Phyo Aungは、若者に人気のインフルエンサーで、2017年からFacebookページ「Chance Myanmar」を立ち上げ、自身の留学経験から学んだ知識や情報を発信している。2020年7月、オンライン教育プラットフォームを立ち上げ、androidのアプリを通して、若者に向けてキャリアスキルや、より豊かに生きるための自己啓発講座を開始した。

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  [Myanmar] Are Myanmar influencers active in philanthropy? / Influencer marketing is booming!

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  calendar_monthAug 14, 2020

  インターネットの普及で、ミャンマーでもインフルエンサーを活用したプロモーション活動が増えている。「BRAND’S」という健康サプリを販売するメーカーでは、自身がモデルをするかたわら、モデル育成も行い、若い女性のファンが多いTin Moe Lwinをインフルエンサーに起用し、販売促進を行なっている。スキンケアブランドの「Dr.Face」は、約150万のInstagramフォロワーも持つインフルエンサーDee Dee Burmese Vlogに、商品の感想をアップさせている。商品紹介ページには、1万を超えるいいね！と、160以上のコメントが寄せられている。Dee Dee Burmese Vlogは、ミャンマーのインフルエンサーの代表的な人物で、企業からのスポンサー契約や商品の宣伝などを主に行なっている。 人気となるインフルエンサーは、多額の寄付を行うことが多い。ミャンマーでは寄付文化が根付いるため、多額の寄付をしている成功者や富裕層が、尊敬や憧れの対象となるからだ。Tin Moe Lwinも自身の運営するモデル育成塾の売り上げから、毎月20万円以上を慈善団体へ寄付しており、国民からの人気も高い。

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  <Report from overseas office> [Indonesia] Customer Communication in Indonesia What is the Power of Influencers?

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  calendar_monthAug 03, 2020

  日本では多くの人がツイッターやインスタグラム、YouTubeなどを利用して普段起こったことを発信したり、ニュース等の情報を収集したりと、ソーシャルメディアは生活の一部となって消費者の暮らしに浸透している。 ここインドネシアでも日本と状況は同じで、ソーシャルメディアは情報を発信するだけでなく、情報収集のツールとしても利用されている。 インドネシアには現在、ネットユーザーが約１億7千万人（*1）いるが、 ソーシャルメディア利用者数は、約１億６千万人（*1）と、約２億7千万人（*2）いる全人口の半数以上がソーシャルメディアを使っている計算になる。 （情報元 *1：Datareportal / *2：populationPyramid.net） 図表1に、インテージのASIAN PANELに対するインターネット調査から得られた、ネットユーザーにおける主なSNSの利用率を示す。

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  [Indonesia] Leading company launches direct sales to manufacturers using Whats App

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  calendar_monthJun 08, 2020

  外出自粛要請を背景に、ジャカルタを中心に都市圏ではECの利用が急増している。スーパーマーケットでもオンライン販売を開始しており、もはや「場」を訪れて買う必然性がなくなりつつある。それは同時に「場」に出て売る必然性がなくなることでもある。この変化を受けて、インドネシアでは「メーカー直販」が始まっている。 ユニークなのは、既存のECシステムではなく、オフラインやインスタントメッセンジャーアプリ「WhatsApp（WA）」を活用していることだ。 その背景には、WhatsAppのインドネシアでの普及がある。2020年にインテージがジャカルタの20~49歳を対象に行った自主企画調査では、約94.5%の人がWhatsAppを利用しており、各種SNSアプリの中でも利用率が高い。

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  [Indonesia] Eco-friendly, affordable and varied! Sachet-type cosmetics that are popular with young women

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  calendar_monthMay 29, 2020

  サシェ（小袋）に入ったコスメが10代〜20代の女性の間で話題になっている。2019年、インドネシア国家食品医薬品監督庁（BPOM）が、韓国のコスメブランドMOKOMOKOやSis2Sisの販売を許可し、サシェタイプのコスメが発売開始となった。続いてローカルブランドのVienna beautyがインドネシア初のサシェタイプのリップクリーム、マスカラ、ファンデーションを発売。POND’Sからもグリッターやパックなどが発売されている。コスメ系You Tuberが紹介し、人気が広まっていった。いずれも25,000ルピア前後（200円程度）で、コンビニで気軽に購入ができ、化粧ポーチの中でもかさばらず、品質も悪くないと好評である。近年は特にプラスチックゴミが問題視されているため、サシェタイプのコスメは環境にやさしい「エコ」な商品としても話題になった。リップグロス、リキッドタイプのチーク、ファンデーション、ハイライトなど種類も続々と増えている。

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  [Vietnam] detergent maker's 'truth-telling' commercial draws attention amid hoaxes

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  calendar_monthMay 28, 2020

  2020年4月にFacebook上で公開された、洗剤メーカー「Seventh Generation」のCMが話題になっている。長持ちする香りや目を引くパッケージといった通常用いられる宣伝文句に打ち消し線が引かれ、長持ちする香りじゃない理由は、100%天然素材由来だから、目を引くパッケージじゃない理由は、再利用プラスチック包装だからと、環境に配慮していることを強調している。 COVID-19による外出自粛でインターネットの利用は増えており、大手通信会社Viettelは、追加料金なしで契約通信料上限を2倍にするといったサービスを行っている。その一方で、インターネット上では、感染者が死亡したといったデマも広がっており、情報疲弊の中で「真実を語る」というコンセプトのCMが好評を得た格好だ。公開からおよそ1カ月が経った4月30日時点で、21万回再生されている。

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  [Vietnam] GO GREEN boom in VN, difference in awareness between GEN Y and GEN Z

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  calendar_monthMar 11, 2020

  最近、大気汚染の程度を示す空気質指数(AQI)でハノイが世界1位、ホーチミン市が3位になったと報道された。ベトナムでも「Go Green」意識が特に若者に広がり、消費意識・行動も変化している。 そこでインテージベトナムは、2019年９月に自主調査として「環境意識」(ホーチミン市・ハノイ15~38歳:計195サンプル)を調査した。環境行動に関する「6ヶ月以内での行動」のトップ3は、「オーガニック/ナチュラルの食品を使う」(71%)、「使えるときは太陽光を重視」(61%)、「利用していない電気製品の電源を入れない」(61%)と環境意識が高い。 25~38歳の「GEN Y世代」と15~24歳の「GEN Z世代」に着目して細かく分析すると、今後実施する環境行動でGEN Y世代のトップ3は、「ローカルで育った生産物を食べる」(20%)、「スーパー等に行く際はエコバックを持参」(20%)、「プラスチックでなく紙のストロー等を使う」(18%)であった。一方、GEN Z世代では「グリーンビジネスから生産された消費材を購入」(19%)、「カフェにマイボトルを持参」(18%)、「プラスチックでなく紙のストロー等を使う」(18%)であった。 また、情報への接触はGEN Y世代のトップ3は「ロコミ(友達/家族)」(27%)、「マスメディア」(26%)、「SNS」(24%)。GEN Z世代は「SNS」(37%)、「ロコミ(友達/家族)」(22%)、「KOL(キーオピニオンリーダー)」(12%)、「マスメディ ア」 (12%)。 GEN Y世代には「ベトナム産の環境志向を口コミで伝える」、 GEN Z世代には「グリーンビジネスの製品・サービスをSNSで伝える」が正攻法か？

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  [China] corporate communication is moving from KOL to KOC

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  calendar_monthMar 05, 2020

  2019年、企業がマーケティングや広告ツールにKOC（キー・オピニオン・コンシューマー、影響力のある一般消費者の意味）を使い始めた。これまではKOL（キー・オピニオン・リーダー）が使われていたが、フォロワーが多く高収入のインフルエンサーは「実際に一般人が使っている商品を買っていない」、「フォロワーが多すぎてどの層にアプローチできるのかわからない」、「広告的な投稿だということがすぐバレてしまう」などの課題があった。一方KOCは、フォロワー数は少ないが友人知人間で口コミを確実に広げることができる。また、写真も文章も下手だが真実味があり、広告だとわからないようなPRができ、謝礼などの費用が安いことが人気の理由となっている。

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  [Asia] Love in the Time of Smartphones

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  calendar_monthFeb 25, 2020

  デジタル革命は、私たちの日常生活のさまざまな側面を大きく変えました。日常的なものから個人的なものまで、あらゆるものがある程度デジタル化し、急速に携帯化していく世界に適応してきました。拡大を続けるソーシャルネットワークが世界的なオンラインの旗印の下で私たちの距離を縮め続ける中で、私たちの社会的な交流、つまり友情、仲間、そして愛さえもオンライン上で拡大し続けています。 デートも例外ではありません。オンライン出会い系サイトからポータブルに発展したものへと、出会い系アプリ、デジタルマッチメイキングサービスは、私たちが大切な人を見つける方法をすばやく変えました。 出会い系アプリはアジアで人気を集めています。出会い系アプリTinderが登場した当初は、文化的なバリアが駆け出しの会社にとって難しく、その焦点は北米のみでした。しかし、その北米での爆発的な成長が衰退し始めると、Tinderの親会社であるMatch Groupは、モバイルインターネットの普及率が着実に上昇しているアジアに目を向け始めました。

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  [Indonesia] Street food at home / Home made "egg sausage" machines are popular

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  calendar_monthFeb 07, 2020

  ソーセージを卵でくるんだ軽食「エッグソーセージ」は、昔ながらのストリートフードで、幅広い年代に人気がある。屋台で販売されていたが、自宅でも90ワット程度の低電力で簡単に作れるマシーンが登場。You tubeやSNSでの拡散もあって、人気が高まっている。いくつかの小売メーカーから販売されているが、オンラインショップでは、Q2というメーカーのマシーンがよく売れている。小型家電の中では異例の1,300個を売り上げているショップもあるほどだ。