Search Results
sellTag: ベトナム - 109 results
-

【ベトナム:地球の暮らし方】Ajimiでの試食活動から覗くベトナムの味覚特徴
- sell飲料
- sell食品
- sellベトナム
calendar_month2022/05/23
前回(【ベトナム:地球の暮らし方】 日本の味覚がベトナムで通用するか)ではベトナムの味覚及びその中に潜んでいる日本商品のチャンスについて、筆者のベトナム出張の体験とConsumer Life Panoramaに登録されている生活者のデータを使ってご紹介した。今回は、ベトナムでインテージが店舗運営している「Ajimi」という日本商品の体験スペースで、入店する現地の顧客たちが実際に日本の伝統的な食べ物を試食した結果をご紹介して、ベトナム消費者の味覚に関する特徴及び日本の味の受容状況をご説明する。今回はインテージメンバーの任意で、日本の伝統的な食べ物である梅と甘酒の商品を数種類選んで、現地の消費者に試食していただいた。ここからは一緒にその試食の結果を見てみよう。
-

【ベトナム】音楽消費の30%を占めるKpop 歌詞への共感でJpop攻勢の可能性?
- sell文化・習慣
- sell消費者実態
- sellベトナム
calendar_month2022/05/16
ベトナムの音楽WebサイトNhacCuaTuiの統計によると、Kpopは音楽総消費量の約29.2%、曲の売上の19.5%を占め、ベトナム音楽のVpopに次いで販売とストリーミングで他ジャンルを圧倒している。 Statista社の調査では、1ヶ月当たりのKpop視聴時間の国別トップ3はベトナム38.5時間、UAEが35.6時間、タイ35.1時間でベトナムがトップ(2021年12月現在)。輸出国の韓国のデータでも、2020年の韓国のエンタメ直接輸出は64.8億USD(約7.75兆ウォン)で、ベトナムは中国、日本、アメリカに次ぐ4位の輸出先だ(韓国国際文化交流庁)。 韓国は元々国内市場が小さく、海外市場開拓の国策としてKpopを含む韓流の普及を戦略的に続けてきた。ベトナムでは1996年のテレビドラマ放映を機に韓流ブームが始まり、現在はBTSやBLACKPINKといったアイドルのオンラインイライブ配信などでベトナムのファンを魅了している。ベトナムのKpop市場は2030年までに約5倍に成長する見込みで、VpopとKpopを融合させたテレビ番組でのコラボレーションなど、両国の関りは強さを増していくだろう。 一方、ベトナムで日本文化や日本料理は人気があるものの、Jpopはマイナーなジャンルだ。理由には国として文化普及活動の比重が低かった点が挙げられる。その状況でも、「Jpopの歌詞に勇気付けられる」、「絶望した時、心寂しい時に日本の曲を聴くと救われる」、「歌詞の意味が深い」といった歌詞の内容に価値を見出すファンも少なからずいる。加えて、ジャンル1位のVpopは情緒的なメロディーと歌詞が日本のバラードに似ており、Jpop拡大の余地はまだあると言えよう。
-

【ベトナム:地球の暮らし方】 日本の味覚がベトナムで通用するか
- sell食品
- sell外食
- sell消費者実態
- sellベトナム
calendar_month2022/05/08
筆者は4月からAjimiという日本企業の商品の試飲・試食の体験型店舗を運営するために、ベトナムのホーチミン市に入った。早くも1ヵ月過ぎて、たくさんの現地の消費者と接し、様々なベトナム料理も体験してきた。今回はこの1ヵ月で実感したベトナム人の味覚の特徴及びその中に潜んでいる日本商品のチャンスについて、Consumer Life Panoramaに登録されている生活者のデータも使いながらご紹介する。
-

【ベトナム】旅行・娯楽費の支出が過去最高 ゴージャスなキャンプ「グランピング」も
- sell観光
- sell消費者実態
- sellベトナム
calendar_month2022/03/29
インテージが実施した月例消費者信頼指数の消費変動(基準値3.0)は、「旅行・娯楽」が2021年12月の3.16から2022年1月は3.50と急増し、隔離緩和後において過去最高を記録した。都市別で見ると、ホーチミン市は3.41から3.47へと微増である一方、ハノイは2.91から3.56へと大幅に伸びている。 報道によると、1月1~3日の連休を利用し、南部の観光リゾートであるヴンタウには約6万人が訪れ、ホテルの宿泊費や名物のワタリガニの価格が高騰した。北部のサパ国立観光エリアには約1万7千人が訪問し、北部では自転車ツアー、紅河のスタンドアップパドルボードツアーなどの体験型アクティビティが増えている。 実際、アウトドアの娯楽を楽しむ人は徐々に増加中だ。国内在住のベトナム人約40名にアンケートを行った結果、ロックダウン後に頻度が増えた、また新しく始めた娯楽には「読書」、「エクササイズ・ヨガ」、「子供との時間」、「オンラインゲーム」、「ガーデニング」が挙げられた。 アウトドアの娯楽では、テント設営、調理、後片付けなどが必要なくラグジュアリーなキャンプ体験ができる「グランピング」が若者や芸能人を中心に流行している。南部のダラットやニャチャン、北部のドンモーやフンイエンにはトイレや電気が完備したテント・バンガローがあり、インドアの時間も堪能できる。 グランピングは、「Chill(のんびり楽しむ)」を求める若者のニーズに合致しており、今後はインドアとアウトドアを融合させた娯楽の需要の高まりが予測される。
-

【ベトナム】飲酒に関する罰則強化!ベトナムでノンアルコールビールが脚光を浴びる
- sell飲料
- sell健康
- sell消費者実態
- sellベトナム
calendar_month2022/03/01
ベトナムでは以前から輸入のノンアルコールビールはあったが、価格が国産のビールに比べて高く、あまり流通していなかった。2014年に「サイゴンビンタイビール 」よりベトナムで初となるアルコール0.5%のノンアルコールビールが350ml14,000vnd(約55円)で発売されたが、認知度や知名度も低く、スーパーやコンビニで見かけることも少なかった。 しかし2020年1月に飲酒運転や職務前、職務中の飲酒に対して厳しい罰則を設け、ゴールデンタイムのアルコール飲料のCMも禁止する「アルコール被害防止法」が施行されると、ノンアルコールビールに注目が集まるようになった。2020年には、ハイネケンから「ハイネケン0.0」(1本18,000vnd/約90円)、サントリーペプシコから「オールフリー」(6本パック69,000vnd/350円)などのノンアルコールビールが発売され、レストランやコンビニ、スーパーなどで手軽に購入できるようになった。海外のノンアルコールビールも増えており、ノンアルコールビールの選択肢が増えている。
-

【ベトナム】食料雑貨店の非現金化が促進? 躍進する支払いのデジタル化
- sellアプリ
- sell金融
- sellベトナム
calendar_month2022/02/23
インテージベトナムの調査(2021年8~9月/ハノイ・ホーチミン市)によると、社会的隔離措置の4~9月の間に、ショッピングや支払いのデジタル化が強力に進展していた。 調査によれば、「電子ウォレットの利用」(32%)と「インターネット・電子モバイルによる送金」(29%)が社会的隔離後も続けたい行動のトップ2であり、都市部の消費者の支払い方法が転換したと言える。スマホの銀行アプリからの入金完了で、現金なしで買い物ができる店舗も増加中だ。 支払いのデジタル化はベトナムの伝統分野でも「ニューノーマル」になりつつある。ベトナム経済政策研究所(VEPR)のレポートによると、ベトナムには現在500万の家族経営店舗があり、GDPの30%程度を占めている。その中で食品雑貨店は140万店ほどと言われ、事業が拡大して会社形態にしたくても手続きが複雑なため、個人事業として続ける企業が多かった。テクノロジーへの対応が弱点であった。 しかし、新型コロナの拡大により、ビングループの個人商店向けECアプリ「VinShop」などがデジタル化を促進し、サプライチェーン全体の効率化にも貢献し始めている。こうしたアプリを利用すれば、食料雑貨店は安価な仕入れ、多様な商品の一括発注、在庫を抱える心配のない翌日受取りが可能となる。 伝統的で介入が困難と思われていたフィールドでのVinShopのビジネスモデルは、その伝統を見つめ直して、独自の顧客を開拓できれば、消費者ニーズの需要増からチャンスが狙えると再認識させてくれている。
-
【ベトナム】ビッグセールでホーチミン市の消費活発? 一方のハノイは横ばいか?
- sellアパレル
- sell化粧品・パーソナルケア
- sell通販
- sell消費者実態
- sellベトナム
calendar_month2022/01/21
「ウィズコロナ」期のニューノーマル(新常態)に取り組んでいるベトナム。昨年11月15日~12月31日にホーチミン市では、小売店対象の政府プログラム「年末集中セール」(Shopping Season 2021)が開催された。 本来ベトナムでは、最大50%のサービス・商品割引しか認められていないが、当期間は最大100%の割引が可能となる点が特徴で、小売店は在庫処分ができ、かつ消費者も安価に買い物ができるメリットがある。 ECサイトでは、月に一度のぞろ目の日(10月10日など)でのセールの消費が活発。他にも、中国発祥の独身の日(11月11日)、ブラックフライデー(11月27日)、クリスマス、テト商戦も相まって、年末支出のさらなる押上げが予想される。 2021年12月の各商材別消費変動(基準値3.0)のスコアでも傾向が出始めている。「旅行・娯楽」は11月の2.65から3.16へと急上昇し、「ファッション」も11月の2.97から3.15と支出が増加。「ヘルスケア」は3.93と過去最高を記録し、都市別で見るとハノイでは0.12ポイント増にとどまる一方、ホーチミン市では0.75ポイントも増加した。 「ヘルスケア」の過去最高記録から、益々「自分の身は自分で守る」意識が高まっていると思われる。マスク、消毒液、ビタミンCサプリ、新型コロナ検査簡易キット、うがい薬が各家庭の常備品となった。在宅でリラックス効果が期待できるマッサージチェアやハンドマッサージ機、家庭用エアロバイクなどもヘルスケアに含まれることから、テト前の商戦でもこれらは「送って喜ばれる商品」のリスト入りすると期待される。
-

【ベトナム】消費者の景況感は下降のまま テトは巣ごもりニーズを狙う?
- sell消費者実態
- sellベトナム
calendar_month2022/01/19
2021年3月から減少傾向であった月例消費者信頼感指数(基準値100)は、社会的隔離緩和後の10月に下げ止まっていたが、11月は再度下降し、マクロ景況感は70.99、世帯景況感は67.08で、過去最低スコアまで落ち込んだ。個人景況感は37.64で過去最低の9月と1ポイントしか変わらず、ほぼ横ばいだった。 特にマクロ景況感は13ポイント減少し、経済活動が正常化に動いた10月には一度上向いたものの、期待に背く結果となった。 都市別で見ると、ホーチミン市は個人景況感のみハノイと同等のスコアな一方、マクロ景況感の65.88、世帯景況感の62.18は、ハノイより約10ポイントも低い。ホーチミン市の厳格なロックダウン中に失業や休業による収入減があり、貯蓄を切り崩しながらの生活を余儀なくされたであろうことが察せられる。今後も消費者マインドの低迷は長く続くと予想できる。 商材別でみると、9月までは食品・飲料が消費として最大だったのが、10月は家庭用品とヘルスケア用紙が食品・飲料と同程度まで上昇した一方、衣服の消費が過去最悪まで下落した。 年間の消費が最大となるテト(旧正月)が1ヶ月後に迫る。現在と将来に対する消費者のマインドは慎重であり、収まらない新型コロナの影響もあって、「巣ごもり」がキーワードとなるだろう。その巣ごもり消費のニーズをつかめば、商機は訪れるかもしれない。もとより政府方針であるウィズコロナ政策で、特にホーチミン市で個人景況感がよりプラスに働くことを期待したい。
-

【ベトナム】健康や安全が選択基準に。若者が支持するベトナムのオーガニックジュース
- sell飲料
- sell健康
- sell消費者実態
- sellベトナム
calendar_month2022/01/18
近年ベトナムでは若者を中心に健康意識が高まっていたが、COVID-19の流行により、オーガニック食材や健康により良い商品を積極的に選ぶ人が増加している。原材料の安全性、コールドプレスなど栄養素を失わない加工法が注目され、飲料ブランドやドリンクショップでは健康や機能性をこぞってアピールするようになっている。 ホーチミン市内に3店舗を展開する「GUANABANA 」では、健康や幸福をコンセプトに、オーガニックの材料のみを使ったコールドプレスジュースやスムージーなどを販売。商品により価格は異なるが、ベーシックなコールドプレスジュースは一本69,000VND(約350円)だ。 また、オーガニックの野菜や果物を使ったコールドプレスジュースを扱っていている「TrueJuice 」は、顧客の求める栄養のニーズに合わせて、カスタマイズしたジュースを毎日届けるサービスを行っている。月に24本配送されるベーシックなプランで、1,680,000 VND/月(約8,400円/月)だ。
-

【ベトナム】「和食を自炊」がブームになるか? 新型コロナが食のエンタメ化を促進
- sell食品
- sell健康
- sell外食
- sellSNS
- sellベトナム
calendar_month2021/12/14
新型コロナの感染拡大が、ベトナム人の自炊や健康への意識を大きく変えたようだ。 ベトナム統計調査によると、消費支出に占める食料費の割合であるエンゲル係数は、2016年の51%から2020年は47.4%と減少傾向にある。ただ、日本の家計調査では2020年に27.5%なので、まだまだベトナムのエンゲル係数は高い。 一方、ベトナムの食事で外食が占める割合は、最新データの2018年が12.0%。特に都市部では14.3%と高く、日本の2018年データである16.6%とほぼ変わらない。つまり、さほど豊かでなくても外食を楽しんでいた。 しかし、新型コロナ感染拡大によるロックダウンで外食の機会が奪われ、飲食店のデリバリーも停止になったことにより、半強制的に自炊への切替えが起こった。自炊機会の増加は、人々の食と健康に対する意識を高めるきっかけとなり、家にある食材でヘルシーな料理やアレンジ創作料理など作って、SNSに投稿するのが一時流行となった。 弊社調査によると、その中には日本食の海苔巻き、日本の調味料を使ったラーメンやデザートなど、これまで外食とされていたメニューも見受けられた。以前の「屋台で手軽に一食分をテイクアウト」から「より健康に気を配ったヘルシーな手作りフード」にシフトした層が存在すると考えられる。 しかし、新しい食品や調味料の使い方がわからないといった課題も多いにある。企業はレシピ動画などで調理方法を指南したり、和食とベトナム料理をミックスするなどして、料理や自炊のエンタメ化を試みてはどうか。需要開拓につながるかもしれない。
-

【ベトナム】ロックダウン後の消費行動 調理家電の買替えや購入が始まる?
- sell家電
- sell消費者実態
- sellベトナム
calendar_month2021/12/06
新型コロナ感染拡大による外出制限に伴い、ベトナムにおける消費行動に変化が見えてきた。今後は調理関連の家電の買替えや、新規購入の意向が高まりそうだ。 ベトナム統計総局の人口住宅国勢調査(2019年)によると、冷蔵庫の設置率はハノイが92.7%、ホーチミン市では87.4%だった。こうした冷蔵庫の普及も手伝ってか、インテージベトナムが7月に実施した調査(ホーチミン市とハノイの18~45歳、合計200人)によると、支出における生鮮食品の買置き率はハノイで27%、ホーチミン市で59%。加工食品の買置き率もハノイで39%、ホーチミン市で60%だった。これまでの「必要な量だけ都度購入」だった習慣から、特にホーチミン市において、「まとめ買い」の需要が高まりつつあると言える。 ベトナムの調理には、主にプロパンガスのボンベかIHクッキングヒーターが使われている。都市ガスが発達していないため、一軒家ではガス台の下に交換式の12Lガスボンベを設置するケースが多く、マンションではガス使用禁止のところもあって、IHクッキングヒーターの設置が多い。 ガスボンベも「必要な量だけ都度購入」して交換する消費者が一般的だったが、デリバリーの規制でガス運搬業者は一時期通行許可書を得られず、到着待ちが多数発生していた。こうした事態も「まとめ買い」の意識に拍車をかけたのではないだろうか。 外出規制解除後は、冷蔵庫やIHクッキングヒーター等の調理関連家電の、買替えや新規購入が増える可能性が高いと分析する。
-

<駐在員コラム>【ベトナム】(和食を自炊)ブームなるか?新型コロナが食のエンタメ化促進
- sellアプリ
- sell食品
- sell健康
- sell外食
- sellSNS
- sellベトナム
calendar_month2021/12/03
新型コロナの感染拡大による食のエンタメ化現象は、ベトナム進出を検討中の日系企業にとって追い風だ。 ベトナム統計総局のデータによると、家計の消費支出に占める食費の割合を表すエンゲル係数(※1)は、2016年の51%から2020年は47.4%と縮小傾向にある。ただ、日本の家計調査では2020年で27.5%なので、まだまだベトナムのエンゲル係数は高いことがわかる。 一方、ベトナムの家計全体のうち外食費が占める割合は、最新データの2018年で12.0%となっており、特に都市部では14.3%と高く、日本の同年データ16.6%とほぼ変わらない。つまり、ベトナム都市部在住者は、家計にさほど余裕がなくても外食していることが読み取れる。実際、ベトナムでは共働き夫婦が大半を占めており、子供を学校に送りがてら朝食を屋台もしくはテイクアウトで済ませることが多い。また、週末は家族や友人とカフェやレストランで食事を楽しんでいる。