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sellTag: 文化・習慣 - 138 results

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  【インドネシア】1億人超のマーケットを狙って。日系食品会社がハラル商品の開発・販売へ

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  calendar_month2021/05/31

  「ハラル食品」とは、イスラム教徒が教義に反せず安心して口にできる食品であるという証明である。ハラルには細かい規定があるが、大意としては豚成分と酒を含まない食品を意味する。インドネシアに進出している日系食品会社は、1億人を超えるイスラム教徒マーケットを狙い、ハラル商品開発・販売に挑戦している。代表的なものとして、インドネシア日清のインスタントラーメン（1袋 13,157ルピア/約100円）、ハウス食品のカレールー（1箱 26,315ルピア/約200円）、キユーピーインドネシアのマヨネーズ（300gの1本 39,473ルピア/約300円）などだ。今までは業務用の大容量のみの販売だったが、ハウス食品のカレールーや、キユーピーインドネシアのマヨネーズなどは、2021年から一般消費者向けに販売を開始している。 日系食品会社がインドネシアで製造をしているのはハラル商品のみで、日本から輸入した食品と比べると関税がないため、値段も約半額程度に抑えられている。商品についている緑の丸いマークが「インドネシア・ハラル」の認証だ。日本の味を再現するため研究に研究が重ねられており、どれも日本の味にかなり近い。将来的には日本に住むイスラム教徒向けに逆輸入を開始する可能性もあるのではないだろうか。日系企業のインドネシアでの挑戦はこれからも続く。

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  ＜駐在員コラム＞【インド：地球の暮らし方】地方の生活から見る・感じるインドの多様性

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  calendar_month2021/05/26

  インドで消費者調査を行う場合、首都のデリー、航海時代から交易都市として栄えた3都市「マドラス・ボンベイ・カルカッタ」、すなわち、現在のチェンナイ・ムンバイ・コルカタ、加えて、近年ITやヘルスケアなど新しい産業で成長著しいバンガロールやハイデラバードを中心に検討されるケースが多いのではないだろうか？これらの主要都市は、人口は1都市で数百万人規模と都市ごとに見ても魅力的な市場である。しかし、トップ10の都市の人口を足しあげても約6400万人（2011年時点）。インドの全人口が13～14億人と考えると、主要都市以外にも非常に大きなマーケットが広がっているのが感じられるのではないだろうか。

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  【ベトナム：地球の暮らし方】住宅環境から見えるベトナム人の意識・価値観

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  calendar_month2021/03/22

  ベトナム駐在を経験、またそこで何百件もの家庭訪問調査を実施した経験を基に、住宅環境またそこから炙り出されるベトナム人の意識、価値観の一部を今回紹介したいと思います。

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  【ベトナム】人気の旅行先は国内に次いで「日本」、本格和食や体験型イベントはいかが？

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  calendar_month2021/02/19

  インテージベトナムは旅行に関する調査（ハノイ・ホーチミン市、20～39歳：100人）を2020年11月に実施した。 　まず「旅行したい地域」の回答は、ベトナム国内（75%）、日本（70%）、韓国（51%）がトップ3であった。つまり、海外では日本がトップで韓国が2番手となった。「日本」と回答した中で属性分析をすると、ハノイ（74%）、男性（73%）、30～34歳（73%）、世帯月収10万円以上の富裕層（71%）に高い特徴があった。一方、「韓国」の属性分析では、ハノイ（54%）、女性（59%）、25～29歳（59%）だった。 　このことから、地理的に近いハノイ側のほうが日本や韓国への旅行意向が高いとわかる。ただ、中年層男性の富裕層は日本へ、韓国ドラマや音楽などの影響か若い女性は韓国への意識が高い。 　次に、「日本に旅行する時の興味」に対しては、食べ物（76%）、観光（74%）、伝統文化（68%）の順であった。「食べ物」の属性分析をすると、ホーチミン市（79%）、20～24歳（79%）、35～39歳（92%）、富裕層（80%）に高い特徴が見られた。また、「観光」と回答した中では、ハノイ（75%）、女性（76%）、25～29歳（80%）となり、「伝統文化」との回答では男性（75%）が多く見られた。 　これらの結果から、日本の「食べ物」は老若男女を問わず人気なので、新型コロナ禍では本場の和食をベトナムで提供すると受け入れられそうだ。また、「観光」や「伝統文化」にも興味を持つ人が多いとわかる。こちらは体験型のイベントを開催してはいかがだろうか。

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  【インドネシア：地球の暮らし方】“Kamar mandi” トイレとバスと洗面所が一体型のインドネシア

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  calendar_month2021/01/07

  インドネシアの住居設備において、日本と最も大きな違いがあるのはトイレとバスだろう。特にトイレは日本とは大きく勝手が違っており、来イした人が最初に戸惑うことではないだろうか。今回はインドネシアのトイレ・バス事情について紹介したい。

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  【マレーシア】断食明けのお年玉もオンライン送金で／電話番号の入力のみで使える手軽さが魅力

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  calendar_month2020/10/30

  断食明けの1ヶ月は、ハリラヤと呼ばれる新年を祝う時期で、日本でいうお正月によく似た行事だ。ハリラヤでは、お年玉を送るが、COVID-19後は、オンラインでの振り込みとなった。電話番号の入力のみで振込ができるDuitNow（ドゥイットナウ）は、COVID-19以前から、寮生活や海外留学で遠くにいる子どもに親が簡単にお金を振り込むことができると紹介されていたが、全く広まらなかった。しかし、COVID-19で、親戚と会うことができなくなったために、都会の親戚が田舎の子ども達に振り込むことで浸透した。電話番号のみの入力という点がシニアにも使いやすく、今後も色々な用途で使用されることが見込まれている。

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  【中国】民間療法見直しブームで、「香包」にふたたび脚光が当たる

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  calendar_month2020/10/16

  COVID-19の感染拡大により民間療法が見直されている。そのなかでも、ヨモギ、ビャクシ、雄黄、菖蒲などの生薬を布で包んだ「香包」に注目が集まっている。もともと、香包には、数千年の歴史があり、現在もカビや細菌の増殖、精神的なだるさなどが起こる端午節（毎年6月中旬〜下旬）に身につけたり、部屋に吊り下げたりする慣習がある。 ここ数年は、薬局の片隅に売られている地味な存在だったが、COVID-19以降、中医学の医師が、香包は、免疫力アップ、体調管理などに有効であると話す様子がメディアに取り上げられ、ブームとなった。症状ごとに中の生薬を選んだり、おしゃれな布を使ったDIYを紹介するSNSも増加している。価格は、20元（約306円）前後。

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  【インド】インドで「TikTok」をはじめとする中国発アプリが使用・ダウンロード禁止へ

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  calendar_month2020/10/13

  2020年6月29日に、インド政府が中国発のモバイルアプリ59個の使用とダウンロードを禁止した。なかにはメッセージアプリ「We Chat」や、格安ファッション通販「SHEIN」、そしてダンスを愛するインド人に大人気の「TikTok」が含まれていた。この政府の決定はアメリカにも影響を与えており、インドが禁止して以降、トランプ大統領も中国発アプリの禁止に乗り出そうとしている。インド国内でアプリの禁止に対しては、政治的要素もあり、あまりネガティブな印象はないものの、ダンスを披露する場であったTikTokが消えてしまったことに、動揺している若者も多くみられる。まだTikTokに代わるほどの画期的なアプリは登場していないが、この騒動後の8月5日に「Instagram」が開始した、「Reels」（※15秒の動画を投稿できるTikTokのような機能）で、ダンス動画を投稿するようになってきている。

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  【韓国】韓国人はコロナ禍でどのように秋夕をお祝いするのか？

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  calendar_month2020/09/29

  秋には、韓国最大の伝統的な祝日である「秋夕」（チュソク）があります。今年の秋夕は10月1日に当たりますが、祝日は9月30日から10月2日までで、韓国の人々は5日間の連休に入ります。通常、何百万人もの人々が休暇を家族と過ごすために国内を移動し、先祖に感謝する伝統行事を行います。しかし、COVID-19がまだ潜んでおり、新たに感染する恐れがあるため、今年はいつもと少し違う秋夕が予想されます。 故郷へ帰省する人の数は例年に比べて減少すると予想されていますが、それでも韓国の保健当局は、感染症の急増につながりやすい危険なイベントとなってしまう可能性があると警戒しています。 自治体は人々に、休暇中は近くに暮らす家族とのみ過ごし、新たな感染を増やさないために長距離旅行は控えるように奨励しています。さらに鉄道事業者は、列車の混雑を防ぐため、チケットは窓側の席のみの販売、または利用可能な座席のうち半数分のみを販売しています。また、高速道路料金は、通常秋夕の休暇中は免除（無料）になりますが、今年は不要不急な旅行を抑えるため有料となります。

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  【フィリピン】「世界のソーシャルメディアの首都」はオンラインライフの準備ができているか？

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  calendar_month2020/08/27

  2015年、フィリピンは「世界のソーシャルメディアの首都」と呼ばれ、同国のネットユーザーは1日4時間15分をソーシャルメディア、特にFacebookで過ごしていました。2020年になると、島国フィリピンは、1日の平均利用時間が3時間53分となり、5年連続でその座に君臨しています。しかし、コロナウイルスが世界中を荒らし続ける中、いわゆる「世界のソーシャルメディアの首都」は、生活のかなりの部分をオンラインにシフトするという急速かつ抜本的な必要性に追いつく準備ができているのでしょうか。

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  ＜駐在員コラム＞【インドネシア】インドネシアでの顧客コミュニケーション　インフルエンサーが持つパワーとは？

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  calendar_month2020/08/03

  日本では多くの人がツイッターやインスタグラム、YouTubeなどを利用して普段起こったことを発信したり、ニュース等の情報を収集したりと、ソーシャルメディアは生活の一部となって消費者の暮らしに浸透している。 ここインドネシアでも日本と状況は同じで、ソーシャルメディアは情報を発信するだけでなく、情報収集のツールとしても利用されている。 インドネシアには現在、ネットユーザーが約１億7千万人（*1）いるが、 ソーシャルメディア利用者数は、約１億６千万人（*1）と、約２億7千万人（*2）いる全人口の半数以上がソーシャルメディアを使っている計算になる。 （情報元 *1：Datareportal / *2：populationPyramid.net） 図表1に、インテージのASIAN PANELに対するインターネット調査から得られた、ネットユーザーにおける主なSNSの利用率を示す。

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  【ベトナム】ベトナムに良書と読書の習慣を 「MOGU絵本プロジェクト」

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  calendar_month2020/07/09

  ベトナムに良書と読書習慣を普及させ、絵本作家の育成も図ることを目的に、2017年よりスタートした「MOGU絵本プロジェクト」が、開始から3年で外務大臣表彰を受賞した。プロジェクトを行うMORE Production Vietnamは、日本人女性とベトナム人女性が共同で起業した制作会社。これまで毎月2～3種類ずつ、計46種類の日本の絵本と、美智子上皇后の講演をまとめた本「橋をかける　子供時代の読書の思い出」をベトナム語に翻訳、発行してきた。たくさんの子どもに絵本を読んでもらうことを目指し、企業からのスポンサー支援を得て制作、販売する絵本は、1冊2万5000～3万9000ドン（約117～183円）と安価な価格設定となっている。また、発行分の一部は僻地の子どもに寄付している。 2018年からはJXTGグループと共同で童話作品を公募する「JXTG×MOGU童話コンテスト」を実施しているほか、日本人絵本作家を招いた講演会を開催している。