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sellTag: 消費者実態 - 483 results

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  【ミャンマー】ミャンマーのインフルエンサーは慈善活動に積極的？！／インフルエンサーマーケティングが活況

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  calendar_month2020/08/14

  インターネットの普及で、ミャンマーでもインフルエンサーを活用したプロモーション活動が増えている。「BRAND’S」という健康サプリを販売するメーカーでは、自身がモデルをするかたわら、モデル育成も行い、若い女性のファンが多いTin Moe Lwinをインフルエンサーに起用し、販売促進を行なっている。スキンケアブランドの「Dr.Face」は、約150万のInstagramフォロワーも持つインフルエンサーDee Dee Burmese Vlogに、商品の感想をアップさせている。商品紹介ページには、1万を超えるいいね！と、160以上のコメントが寄せられている。Dee Dee Burmese Vlogは、ミャンマーのインフルエンサーの代表的な人物で、企業からのスポンサー契約や商品の宣伝などを主に行なっている。 人気となるインフルエンサーは、多額の寄付を行うことが多い。ミャンマーでは寄付文化が根付いるため、多額の寄付をしている成功者や富裕層が、尊敬や憧れの対象となるからだ。Tin Moe Lwinも自身の運営するモデル育成塾の売り上げから、毎月20万円以上を慈善団体へ寄付しており、国民からの人気も高い。

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  【ミャンマー】ヤンゴンの富裕層を中心に健康意識が変化／オーガニック食材に熱視線

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  calendar_month2020/08/07

  外資系企業駐在員やその家族をターゲットにしていたオーガニック食材店やレストランが、ミャンマーのローカル富裕層や上位中間層の女性に注目され始めている。 Euromonitorの調査によると、ミャンマーでは、中間層(世帯所得5,000～34,999US$)の割合が、2018年には2000年と比較して約20倍(1.2%→20.6%)となった。お金に余裕が出てきたことで、健康や美への意識も変化。そして、韓流ドラマやK-popの影響もあって、スリムな体型に憧れる人が増え、オーガニック食材を好む傾向が生まれている。

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  ＜駐在員コラム＞【インドネシア】インドネシアでの顧客コミュニケーション　インフルエンサーが持つパワーとは？

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  calendar_month2020/08/03

  日本では多くの人がツイッターやインスタグラム、YouTubeなどを利用して普段起こったことを発信したり、ニュース等の情報を収集したりと、ソーシャルメディアは生活の一部となって消費者の暮らしに浸透している。 ここインドネシアでも日本と状況は同じで、ソーシャルメディアは情報を発信するだけでなく、情報収集のツールとしても利用されている。 インドネシアには現在、ネットユーザーが約１億7千万人（*1）いるが、 ソーシャルメディア利用者数は、約１億６千万人（*1）と、約２億7千万人（*2）いる全人口の半数以上がソーシャルメディアを使っている計算になる。 （情報元 *1：Datareportal / *2：populationPyramid.net） 図表1に、インテージのASIAN PANELに対するインターネット調査から得られた、ネットユーザーにおける主なSNSの利用率を示す。

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  【中国】ECコスメサイトが自由に見て試せるオフラインショップを展開

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  calendar_month2020/07/30

  コスメ関連のECアプリが、上海市内にオフラインショップをオープンし、注目を集めている。中国を代表するSNS付きECアプリ「小紅書」は、コスメや美容に興味のある中国人女性約2億人が利用していると言われる。 「小紅書」が上海市内の主要モール内2カ所に開設したオフラインショップは、取り扱っている全ての商品を開封して展示しており、使用感、香り、発色などを実際に試すことができる。また、店内にはSNS映えする背景が複数あり、店内でメイクをして写真を撮り、SNS上にアップすることもできる。同じくコスメのECアプリ「話梅」も、アプリ上と同じ価格で購入できるオフラインショップをオープンしている。

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  【中国】母親はいつから職場復帰？中国の子育て事情

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  calendar_month2020/07/29

  子育て事情は国によってさまざま。中国では、一人っ子政策の時代に生まれた「八〇後」と呼ばれる世代が親になり、「八〇後」世代の夫婦と、その双方の両親の計６人で１人の子を育てるという形が一般的になっている。平日は祖父母が家で子どもの面倒を見たり、幼稚園のお迎えを祖父母が担当したりといったことも珍しくない。ある上海在住共働き世帯の男性を例に見てみると、子どもの幼稚園の送迎は男性の義両親が担当し、男性とその妻は仕事のあと義両親宅に子どもを迎えに行きがてら夕食を食べ、自宅に戻るというのが平日のルーティーンだという。

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  ＜駐在員コラム＞【インド】ロックダウン後のインド国内線移動と隔離施設　体験レポート

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  calendar_month2020/07/10

  インド国内のロックダウンが開始されたのが3月25日。その前日の3月24日にバンガロールからデリーへ移動した。その時は国内線の最終便ということもあり、各地へ戻る人でバンガロールの空港は込み合っていた。その後約2か月間、インド国内のフライトは欠航状態が続き、5月末になってから限られた便数で再開されていた。

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  【中国・韓国】盛り上がりを見せるゲーム業界

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  calendar_month2020/06/30

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  新型コロナウイルスの感染拡大はアセアンの生活者をどう変えた？各国比較調査から見えたASEAN New Normal

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  calendar_month2020/06/15

  世界各国で急激に感染が拡大した新型コロナウイルス。WHOは2020年3月11日にパンデミックとする見解を表明し、対策強化を訴えました。 各国では様々な制限が設けられ、生活者の生活は大きく変わりました。その中で生まれた新しい生活習慣、新しい価値観は、収束後のAfterコロナのフェーズにも続くことが見込まれます。 インテージでは、株式会社TNCとの共創で、日本の企業が多く進出しているASEANの3カ国（タイ、ベトナム、インドネシア）で調査を行い、Afterコロナを見据えた商品・サービスを開発する上でキーとなるNew Normal（新しい生活習慣、価値観）について考察を行いました。この記事では、各国で行ったインターネット調査の結果の一部をご紹介します。

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  【インドネシア】大手企業がWhats Appを使ったメーカー直販を開始

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  calendar_month2020/06/08

  外出自粛要請を背景に、ジャカルタを中心に都市圏ではECの利用が急増している。スーパーマーケットでもオンライン販売を開始しており、もはや「場」を訪れて買う必然性がなくなりつつある。それは同時に「場」に出て売る必然性がなくなることでもある。この変化を受けて、インドネシアでは「メーカー直販」が始まっている。 ユニークなのは、既存のECシステムではなく、オフラインやインスタントメッセンジャーアプリ「WhatsApp（WA）」を活用していることだ。 その背景には、WhatsAppのインドネシアでの普及がある。2020年にインテージがジャカルタの20~49歳を対象に行った自主企画調査では、約94.5%の人がWhatsAppを利用しており、各種SNSアプリの中でも利用率が高い。

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  【中国】奇抜なカラーと発想力のローカルコスメ「完美日記」が話題

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  calendar_month2020/06/01

  2016年に創業し、2019年下半期に上海市内でオフラインショップをオープンさせた広州のコスメメーカー「完美日記（Perfect Diary）」が話題になっている。中国ナショナルジオグラフィーとコラボレーションし、赤土や砂漠、地層などをイメージしたアースカラーのパレット（99元～/約1,520円～）が人気だ。また、パンダ、トラなどの野生動物の毛色や生息地の植物などをイメージしたアイシャドウ（29元～/約444円～）など従来のコスメブランドにはない発想が人気の理由だ。クールでモードな仕上がりが特徴で、メイクを施した男性タレントをイメージキャラクターにするなど、ジェンダーレスな広告を展開している。ミラノコレクションでも使用されるほどの高い品質が若い世代に受けている。

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  【ベトナム】エアコン分野でSamsungが躍進

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  calendar_month2020/06/01

  ベトナム統計局が2010～2017年の国内総生産(GDP)統計を再集計した結果、1人当たりGDPは約3,000USDになり、フィリピンと同規模となった。1人当たりのGDPが3,000USDを超えると、自動車や家電、家具などへの購入意欲が急速に高まると言われる。 2015年と2019年のインテージベトナムの自主調査によると、ベトナム1世帯当たりの家電所有率の伸び率が著しい。 スマートTV所有率の伸びは約20％アップ(2015年:21.9%, 2019年:39.3%)。その背景には、ベトナム人の有力情報源として浸透しているYouTubeをTVで見たいということと、保有率が高いスマートフォンのTV連動への需要が高まったことが挙げられる。 また、エアコン所有率の伸びも同様に約20%アップ(2015年:59.3%, 2019年:81.0%)。購入ブランドでみると、DAIKINとPanasonicが2015年と2019年でともに1位と2位である(DAIKIN:2015年:14.2%, 2019年:31%/Panasonic:2015年:16.3%, 2019年:30%)。 しかし、伸び率でのトップはSamsungだ。2015年の2.9%から2019年は21.3%と7倍以上伸びている。その理由としては、マンションの需要が増えたベトナムでシンガポールや台湾のデベロッパーが高級マンションを建設する際に、ベトナム人に人気があってコストパフォーマンスの良い韓国製品を積極的に使うという、B to Bビジネスの成功が挙げられる。 ここまで堅調にベトナムで存在感を強めてきた韓国メーカーであるが、韓国国内の経済鈍化に加えて新型コロナウイルスの影響を受け、ベトナム工場の稼働停止や縮小が始まっている。新型コロナウイルスの収束後、どれだけ迅速に立て直せるかが重要である。

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  【東南アジア】高まるフードデリバリー需要

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  calendar_month2020/05/25

  パンデミックの発生は、世界中の消費者行動と消費習慣を一変させました。 東南アジアの主要都市では、程度の差はあるもののロックダウンが続いており、公共の場での行動が制限され続けているため、感染地域の人々は、日常の買い物でのeコマース移行が進んでいます。