Search Results
sellTag: 乗り物 - 93 results
-

<駐在員コラム>【ベトナム】ベトナムEコマース急拡大と今後拡大が予測される販売チャネル
- sellアパレル
- sell通販
- sellSNS
- sell消費者実態
- sell乗り物
- sellベトナム
calendar_month2022/12/09
本稿では、「ベトナムEコマース急拡大と今後拡大が予測される販売チャネル」について見ていきます。
-

【インド】バーチャルホームツアー~ヒンズー教徒の日常とEV利用実態~
- sell日用品
- sell食品
- sell家具
- sellインド
- sell消費者実態
- sell乗り物
calendar_month2022/07/15
この記事では2022年6月23日にインテージが開催したセミナー内容の一部をお届けします。 13億を超す人口を有するインド。規模が大きく注目のマーケットではありますが、その生活者の様子は宗教・地域・価値観などによって多様なため、なかなか実態が捉えづらい国でもあります。 ・信仰はどのように生活へ影響しているか?・地域によって、生活スタイルはどのように違うのか?・人々は昔からの習慣を守って生活しているのか? ・電子マネーやEVなど新技術が普及していると聞くが、実際はどうなのか? というように、インドでビジネスをするとなると、様々な疑問が日本人の頭の中に浮かびます。 本セミナーでは、インドの生活者の“実像”について、弊社現地法人の日本人駐在員が、北部デリー在住の30代女性(主婦)と、南部バンガロール在住の30代男性(EV所有者)を例に、インテージがご提供する生活者データベース「Consumer Life Panorama」を用いて、豊富な写真や行動観察動画を交えつつ解説しました。
-

<駐在員コラム>【インドネシア】コロナ禍のインドネシア渡航 出国準備~隔離生活~現在までの体験レポート
- sellアプリ
- sellインドネシア
- sell消費者実態
- sell乗り物
calendar_month2021/12/02
新型コロナウィルスが世界で初めて確認されてから2年が経った。 この2年間、長かったと感じる人もいれば、あっという間と感じる人もいるだろう。私自身、インドネシアの赴任が延期になり、約1年間は日本からのリモート勤務を経験した。赴任直後にワクチン接種のために日本に一時帰国したりと、慌ただしい1年だったように感じる。 10月に入り日本や東南アジアの一部の国において、感染者数が減少しているニュースをよく耳にしていた。各国が国外からの入国条件を緩和する流れに安堵していたが、11月末に世界でオミクロン株が発見され、再び規制が厳しくなりつつある。 今回は10月上旬にワクチンの接種のために、一時帰国していた日本からインドネシア(ジャカルタ)に渡航した際の体験と現在のジャカルタの様子をお伝えしたい。
-

【インド】インドの道路の王様 マルチ・スズキ
- sellインド
- sell消費者実態
- sell乗り物
calendar_month2021/11/17
-

【ベトナム】変化する保有自動車のブランド トヨタ+セダン人気に多様化の兆し
- sell消費者実態
- sell乗り物
- sellベトナム
calendar_month2021/08/31
インテージベトナムは2021年3月、保有自動車について調査を実施した(ベトナム全土、18歳以上の男女:3062人)。 現在、世帯で保有しているブランドはトヨタがトップ(20.9%)。次いでホンダ(15.2%)、フォード(12.1%)、ヒュンダイ(10.2%)と続く。都市分析では両都市共にトヨタがトップ(ハノイ20.9%、ホーチミン市20.8%)だった。 最後まで購入を検討していたブランドもトヨタがトップ(15.7%)で、ホンダ(14.0%)、ヒュンダイ(10.6%)の順。ただ、都市別ではホーチミン市はトヨタが1位(14.2%)だが、ハノイはホンダだった(17.1%)。 今後購入したいブランド(夢・希望ではなく現実志向として)は、トップがトヨタ(14.5%)で、フォード(11.3%)、マツダ(11.0%)、ホンダ(10.4%)と続く。現在の保有ブランドと比較するとマツダ以外は回答が下がっており、ベトナム市場の多様化が見て取れる。 また、都市別で見ると両都市で相変わらずトヨタがトップ(ハノイ16.0%、ホーチミン市13.7%)だが、以降はハノイでマツダとフォードが12.2%と続き、ホーチミン市ではホンダとフォードが12.7%と続く。トップのトヨタと2位との差が小さくなる中で、ハノイではマツダ、ホーチミン市ではホンダが人気上昇傾向のようだ。 最後に、現在保有する自動車のタイプはセダンが圧倒的に強く(52.3%)、SUV(16.5%)、ハッチバック(8.6%)の順。今後購入したいのもセダンが1位だが数値は下がり(38.0%)、SUV(22.6%)、クーペ/コンバーチブル(16.6%)となった。セダン人気に陰りが見え始めており、SUVが追い抜く日も近いかもしれない。
-

【マレーシア】ママック屋台での食事
- sellマレーシア
- sell外食
- sell乗り物
calendar_month2021/08/17
-

【タイ】K-POPがタイのトゥクトゥクドライバーを救う理由
- sellアプリ
- sell韓国
- sellタイ
- sell観光
- sell消費者実態
- sell乗り物
calendar_month2021/08/10
-

【東南アジア】パンデミックをきっかけに、東南アジアで自転車が流行するまで
- sell通販
- sell健康
- sell東南アジア
- sell運動
- sell消費者実態
- sell乗り物
calendar_month2021/07/29
-

【ベトナム】二輪で走るベトナム
- sell環境&エネルギー
- sell運動
- sell消費者実態
- sell乗り物
- sellベトナム
calendar_month2021/07/27
ベトナムは二輪車に乗る国です。 バイクやスクーターは、ベトナムで最も一般的な光景のひとつです。交通量の多い道路を蛇行しながら走り、あらゆる種類やサイズの荷物を運び、さらにはペットを含めた家族全員を乗せて、ベトナムの賑やかな通りを走り抜けます。ベトナムの代名詞といっても過言ではないほど、たくさんの二輪者が走っています。 しかし、昔はそうではなかったのです。
-

【フィリピン】PM2.5の数値が大幅改善。渋滞と大気汚染が深刻なマニラに新たな移動手段が登場
- sell環境&エネルギー
- sellフィリピン
- sell消費者実態
- sell乗り物
calendar_month2021/06/02
2019年にアジア開発銀行(ADB)が発表した調査では、マニラ首都圏がアジア278都市中「最も交通渋滞が深刻な都市」に選ばれたこともあるほど、マニラは渋滞と大気汚染で有名だ。そんなマニラで、昨年から新たな移動手段として自転車、PMD(Personal Mobility Device・キックスクーターなど)が急速に普及している。一般人の近距離移動手段としてはもちろん、フードデリバリーのドライバーが配達に利用している姿も目立つ。自転車・PMDの駐輪場や、自転車・PMD専用レーンが車道に作られるなど、国や市主導で普及を推進している。 人気の自転車は10,000ペソ(約22,000円)程度のスポーツタイプ。日本のシティサイクルは「ジャパンバイク」として、3,000ペソ(約6,700円)台から安価な中古自転車を取り扱う店舗が増えてきている。
-

【タイ】ニューノーマルな旅行は「家族で・近くに・安全に」/タイ版Go To キャンペーンで国内旅行促進
- sellタイ
- sell観光
- sell消費者実態
- sell乗り物
calendar_month2021/03/08
タイ政府観光庁旅行リサーチセンター(TATIC)が、2020年7月後半に実施した意識調査によると、調査対象者のうち84%の人が国内旅行に問題はないと考えており、同年中に旅行の計画を立てている人は53%であった。移動には70%の人が自家用車を利用し、人数は4人程度、家族やカップルでの旅行が多かった。 クルンタイ銀行の調べ(2020年8月)によると、バンコクの近郊県、国立公園があり自然豊かなナコンラチャシマ県やカンチャナブリ県、ビーチリゾートで旅行者の訪問が増えており、自然に囲まれた観光地で人混みを避けて、より安全に過ごす場所を選ぶ人が多いようだ。海外旅行が好きなタイ人だが、2020年だけではなく2021年も海外旅行は難しいと考えているようだ。そのような中、まるで海外旅行に見えるバンコク市内の写真撮影スポットが話題になり、一時期多くの若者が撮影に訪れていた。
-

【タイ】事業者間の競争が激化するフードデリバリー。新たな戦略の可能性
- sell外食
- sellタイ
- sell消費者実態
- sell乗り物
calendar_month2021/03/03
タイは従来より外食・中食文化である。夫婦共稼ぎの家庭が多く、渋滞を避けて早朝や夕方遅くに車で通勤・通学するため、都市に住む人は、朝食から夕食までを外食・中食で済ませる家庭がほとんどだ。フードデリバリーサービスは、タイ人のライフスタイルにマッチし、徐々に生活に浸透してきていた。事業者間の競争で、選択肢が広がり、利用者は各社のサービスを比較しながら、よりお得な商品を選ぶことができる。また、高校生など若い世代でも気軽にタピオカミルクティーやファーストフードのデリバリーを注文するようになっている。 カシコン銀行の上記調査によると、2020年後半以降は外食も可能になりデリバリーサービスの増加傾向は落ち着いてくるものとみられている。今後は、クラウドキッチンのように新たな戦術を用いて、より効率的なサービス提供手法が模索されていくものと思われる。