Search Results

sellTag: インドネシア - 100 results

• 

  【インドネシア】大手企業がWhats Appを使ったメーカー直販を開始

  • sellインドネシア
  • sellSNS
  • sell消費者実態

  calendar_month2020/06/08

  外出自粛要請を背景に、ジャカルタを中心に都市圏ではECの利用が急増している。スーパーマーケットでもオンライン販売を開始しており、もはや「場」を訪れて買う必然性がなくなりつつある。それは同時に「場」に出て売る必然性がなくなることでもある。この変化を受けて、インドネシアでは「メーカー直販」が始まっている。 ユニークなのは、既存のECシステムではなく、オフラインやインスタントメッセンジャーアプリ「WhatsApp（WA）」を活用していることだ。 その背景には、WhatsAppのインドネシアでの普及がある。2020年にインテージがジャカルタの20~49歳を対象に行った自主企画調査では、約94.5%の人がWhatsAppを利用しており、各種SNSアプリの中でも利用率が高い。

• 

  【インドネシア】エコで手軽で種類が豊富 若い女性が注目するサシェタイプコスメ

  • sell化粧品・パーソナルケア
  • sell環境＆エネルギー
  • sellインドネシア
  • sellSNS

  calendar_month2020/05/29

  サシェ（小袋）に入ったコスメが10代〜20代の女性の間で話題になっている。2019年、インドネシア国家食品医薬品監督庁（BPOM）が、韓国のコスメブランドMOKOMOKOやSis2Sisの販売を許可し、サシェタイプのコスメが発売開始となった。続いてローカルブランドのVienna beautyがインドネシア初のサシェタイプのリップクリーム、マスカラ、ファンデーションを発売。POND’Sからもグリッターやパックなどが発売されている。コスメ系You Tuberが紹介し、人気が広まっていった。いずれも25,000ルピア前後（200円程度）で、コンビニで気軽に購入ができ、化粧ポーチの中でもかさばらず、品質も悪くないと好評である。近年は特にプラスチックゴミが問題視されているため、サシェタイプのコスメは環境にやさしい「エコ」な商品としても話題になった。リップグロス、リキッドタイプのチーク、ファンデーション、ハイライトなど種類も続々と増えている。

• 

  【インドネシア】美容ブランドの保湿成分入りハンドサニタイザーが続々登場

  • sell化粧品・パーソナルケア
  • sell日用品
  • sellインドネシア

  calendar_month2020/05/25

  インドネシアでは、衛生環境が悪いため、手の除菌ができるハンドサニタイザーを持ち歩く人々がもともと一定数存在していたが、COVID-19の影響で、ほぼすべての人たちがハンドサニタイザーを持ち歩くようになった。そのような中、ハンドサニタイザーを使い続けると手が荒れるといった声を背景に、美容ブランドが保湿成分を配合した美容系サニタイザーを売り出し、人気となっている。代表格は「Luxcrime BAAE」。COVID-19の消毒に必要なアルコール度数70%を保ちつつ、化粧品品質の素材の良さや保湿成分について強く打ち出し、美容に敏感な女性陣の心をつかんでいる。Luxcrime BAAEに続くようにして「Jarte Beauty」や「Fambo」、「Botanina Indonesia」、「Mustika Ratu」などのさまざまな美容系ブランドが追随しており、美容系ハンドサニタイザーが一つの市場を形成する日も遠くないであろう。 ✳︎アルコールの摂取が禁じられているムスリムでも、アルコール入りハンドサニタイザーの利用は問題ない。

• 

  【インドネシア】市民情報集約アプリ「Qlue」を使って進むスマートシティ化

  • sellアプリ
  • sellインドネシア
  • sell消費者実態

  calendar_month2020/05/08

  人気アプリ「Qlue」は、スマートフォンを通じて、洪水や渋滞情報、ゴミの不法投棄や交通違反など、居住エリアの問題をAIやIotのテクノロジーを利用して情報収集、共有できるアプリだ。現在、20以上の地域で、75万人以上が登録している。ユーザーは、写真を利用してレポートを作成、政府の対応への評価も共有できる。アプリ内でユーザー間や自治体とのチャットも可能。2019年には前年より8%も多い11万件以上のレポートが作成された。その結果、政府のオペレーショナル費用の50％削減にもつながっている。 Qlueは、CEOのRama氏が政府の協力のもと、スマートシティを目指して2014年に立ち上げた（運営会社はPT.QlueperformaIndonesia）。Rama氏はスマートシティをサポートするシステム開発を手掛けるマーケットリーダーであり、現在のクライアントは、55％が政府機関、45％が民間機関。2019年「ASEANRiceBowlStartupAwards」のベストIotスタートアップ企業を受賞した。

• 

  【インドネシア】自宅でストリートフードを／家庭用「エッグソーセージ」マシーンが人気

  • sell家電
  • sell食品
  • sellインドネシア
  • sellSNS

  calendar_month2020/02/07

  ソーセージを卵でくるんだ軽食「エッグソーセージ」は、昔ながらのストリートフードで、幅広い年代に人気がある。屋台で販売されていたが、自宅でも90ワット程度の低電力で簡単に作れるマシーンが登場。You tubeやSNSでの拡散もあって、人気が高まっている。いくつかの小売メーカーから販売されているが、オンラインショップでは、Q2というメーカーのマシーンがよく売れている。小型家電の中では異例の1,300個を売り上げているショップもあるほどだ。

• 

  【インドネシア】東京にいるような写真が撮れる／MRTの駅が人気のフォトスポットに

  • sellインドネシア
  • sellSNS
  • sell乗り物

  calendar_month2020/01/03

  ジャカルタに地下鉄MRTが開通して約9か月。通勤で利用する人が増えているが、バイク通勤者の中でも、MRTの駅が人気となっている。13ある駅のうちのひとつ、「Hajinawi」駅では、駅をバックに、バイクを置いて写真を撮ることがトレンドとなっているのだ。人気の時間帯は街灯が点く夕方頃。駅入口の表示灯と駅横の狭い道、駅前の喫茶店のような店構えが相まって、まるで日本にいるような雰囲気の写真が撮れるのだという。撮った写真はSNSに投稿するが、画像とともにひらがなやカタカナ、漢字（「東京」「渋谷」など）といった日本語を加えて、さらに日本を意識している人もいる。他の駅でも、アート週間に合わせて新進アーティストの作品がMRT駅の階段や構内に施され、SNS上で話題になった。

• 

  【インドネシア】環境に配慮した「TOKO ZERO WASTE」が都市部を中心に増加

  • sell化粧品・パーソナルケア
  • sell日用品
  • sell環境＆エネルギー
  • sell食品
  • sellインドネシア

  calendar_month2019/10/28

  「ゼロプラスチック」を推進・実践する店舗が都市部を中心に増加している。2019年にジャカルタにオープンしたThe Bulkstore & Co,は、木の棚にコーヒーや豆、スパイスやドライフルーツの入ったガラス瓶の並ぶ、環境にやさしい「TOKO ZERO WASTE」として注目を集めている。（TOKOはインドネシア語で「商店」で、TOKO ZERO WASTEは「ゴミを出さないお店」という意味である。）買い物客は容器やエコバッグを持参するか、店内で販売しているガラス瓶や芋の木であるキャッサバからできた燃やせる紙袋を利用する。 店内商品のラインナップもナチュラルなものを取り揃え、オーガニック・スクラブソルトのようなコスメからインドコンブチャやチアシードといったスーパーフードに至るまで、環境への配慮を徹底している。同店以外にも、オンラインショップでもTOKO ZERO WASTEは増加しており、シリコン生理用カップや布ナプキン等、オンラインならではの商品も人気である。

• 

  【インドネシア】パンダンリーフを使った蒸しパン「ROKUPANG」が全国的に人気

  • sell食品
  • sellインドネシア
  • sellSNS

  calendar_month2019/10/21

  インドネシアやマレーシアなど暑い地域でよく使用される甘い香りのするハーブ、パンダンリーフ。2019年現在、このパンダンリーフを使った蒸しパン「ROKUPANG」が全国展開し、人気を集めている。店舗は屋台スタイルが主流で、パンダンリーフを用いたバンズに、チーズやチョコレート等のトッピングをふんだんに挟み込んでから蒸した状態で提供する。最後に蒸すことで、パンのやわらかさが増すだけでなく、中身まで温かい状態で食べられる。 5月にオープンしたチレゴン店で一番人気のメニューは、シルバークイーンチョコレートにチーズをトッピングしたものと、クリームチーズにオレオを砕いて混ぜたものである。とうもろこしチーズやソーセージといった惣菜系のトッピングもある。価格はひとつ15,000ルピア（約112円）前後で、基本のメニュー以外に好みのトッピングを追加できる。バンズのサイズは手のひら程度の大きさだが、トッピングにボリュームがあるため満腹感が得られる。

• 

  【インドネシア】Gojekの寄付に特化した新サービス「GO-GIVE」が話題

  • sellアプリ
  • sell文化・習慣
  • sell金融
  • sellインドネシア

  calendar_month2019/10/10

  Gojekが2019年5月、イスラム教の断食月に合わせて、電子寄付を可能とする新サービス「GO-GIVE」を開始した。断食月はイスラム教徒の信仰心が高まる月であり、イスラムの教えのひとつであるザカート（困窮者のための義務的な喜捨）の意識も高まる。そこで「GO-GIVE」は、Gojekアプリを通して、寄付を募り、電子マネー「GoPay」を使って寄付をしてもらう仕組みとなっている。寄付の内容はさまざまで、難病の子どもを救うプロジェクトから、若者のスタートアップを応援するクラウドファンディングまで多岐にわたる。 Gojekは、「GO-GIVE」導入以前にも、複数の非営利団体へ「GoPay」での寄付を募っていた。2018年の断食月には、ドライバーへの「GoPay」を使った寄付（チップ）が1兆40億ルピア（約75億円）にも上った。

• 

  【インドネシア】アナログ書籍の売り上げが上昇中／SNSを通して読書への関心が高まる

  • sellインドネシア
  • sellSNS
  • sell消費者実態

  calendar_month2019/08/12

  国内の大手書店チェーンGramediaは、2018年のアナログ書籍の売り上げが12.36%上昇していると発表した。アナログ書籍の売り上げの上昇はインドネシア各地で見られている。なかでも、海外のベストセラーの輸入版（洋書）の人気が高い。しかし、書籍自体の値段も依然として高価なため、読者層は都市部の中級層以上であることが伺える。2018年の国内でのベストセラーは、人気ブロガーの本や短編集・スピーチ集が上位を占めているが、インドネシア人作家で、その影響力からかつては発禁扱いにもなっていたプラムディヤ・アナンタ・トゥールの小説がランクインされているのも興味深い。書店では、店頭にない書籍をオンラインで検索・取り寄せられるようデバイスを設置しているところも多く、アナログとデジタルの融合が売り上げ上昇に一役買っている。

• 

  【インドネシア】電子マネー「OVO」が人気急上昇中／生活に密着することで利用者を拡大

  • sellアプリ
  • sell金融
  • sellインドネシア

  calendar_month2019/08/05

  PT Visionet Internasionalが2016年よりサービスを提供している電子マネー「OVO（オーヴォ）」は、当初より、大手スーパーチェーンのHypermartやデパートチェーンのMatahariと連携し、2018年までに利用者を4倍まで伸ばしている。2018年には、オンラインショッピングモール最大手のTokopedia、また、配車アプリのGrabとの連携し、利用シーンを拡大している。提携クレジットカードや店頭でチャージができるOVO CASHのほかに、利用毎にたまるOVO POINTも1ポイント＝1IDR(約0.0076円）換算で次回以降の決済に利用できる。2019年には、TokopediaでOVOを利用した「Pay later」を提供開始し、クレジットカードを持たなくても分割払いできるという点で注目を集めている。

• 

  成長著しいアジア各国、10年後はどうなる？　業界エキスパートの市場予測

  • sellインド
  • sellインドネシア
  • sellタイ
  • sell消費者実態
  • sellベトナム

  calendar_month2019/07/10

  インタビュー調査を行う前に、各国の生活者ニーズを共通の指標でとらえるべく、生活者が最近どのような視点で商品を選んでいそうかという「購入重視点」を、4か国の現地駐在リサーチャーで議論して抽出しました。それが以下で紹介する3つです。 １．「エコ意識」 プラスチックごみ廃棄問題への対応策として、レジ袋を紙にするという動きが見られています。さらに、タイやベトナムのスーパーではプラスチック使用量軽減のためにバナナの葉でつつむといった試みもはじまりました。 ２．「安心感」 食の安全に関する意識が強くなってきています。グローバル化やスマホの普及に伴って国外の情報を入手しやすくなったことを背景に、豚コレラの発生といった衛生面も気にするようになってきました。各国でオーガニックフードが流行っていることも、食の安全を求めての動きでしょう。 ３．「快適性」 リープフロッグ現象(※)という言葉の通り、デジタル化によってこれまでの不便を一気に解消し、生活を快適にする「Uber」や「Grab」といった便利なアプリが急激に普及してきています。先進国と同様に自動運転に関する関心も高まっています。 ※リープフロッグ現象とは、既存の社会インフラが整備されていない新興国において、新しいサービス等が、先進国が歩んできた技術進展を飛び越えて一気に広まること この３つのキーワードに共通するのは、生活の「スマート化」を実現する要素ということです。そこで、インタビューでは、この３つの「スマート化」キーワードを軸に、生活者の価値観の変化を予測してみましょう。