[Eastern Europe] Evolution of "Japanese Sushi" in Eastern Europe

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calendar_monthSep 10, 2021

私は、15年間インターナショナル・マーケティング・リサーチの経験があるハンフリーと申します。担当エリアは、主にアジアパシフィック、中近東とヨーロッパ諸国です。出身はシンガポールですが、人生の半分ぐらい出身地におらず、頻繁な海外出張を含めいくつかの国で生活してきました。その経験から異文化の面白さを強く感じています。本コラムでは、日本食の「寿司」をテーマに、東欧で「寿司文化」がどのように根付いているのかをお話したいと思います。読者の皆様に、異文化の新たな視点としてご興味を持って頂ければ幸いです。外国人に「日本と言えば？」と聞くと、最初浮かぶのは「寿司」だと言ってもおかしくありません。日本の「寿司文化」は世界に広がり、世界には、日本人の寿司職人が開いた本格的な寿司屋もあれば、現地人が作ったフュージョンの店もあり、中国人が運営している和食屋も少なくありません。　先進諸国のアメリカや西ヨーロッパでは、寿司屋は珍しくありませんが、日本人に馴染みの薄い東欧ではどうでしょうか？ 

[Malaysia] Dining in Malaysia's Mamak Stalls

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calendar_monthAug 17, 2021

[China] Shanghai's Plastic Freeze Advances Rapidly in Response to Plastic Regulation Order

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calendar_monthJun 16, 2021

2021年1月1日、上海でプラスチックの削減を目指した「プラスチック規制令」が出され、街全体で急速に「脱プラスチック」が進んでいる。スーパーマーケット、薬局、本屋、レストラン及びデリバリーサービスでは、プラスチックレジ袋、プラスチックの使い捨てストローやカトラリーなどの使用が禁止された。 プラスチック規制令を受けて、ミルクティー専門店の「Coco」では、プラスチックストローに使用感が近い生分解性の「PLAストロー」に変更。スターバックス、マクドナルド、バーガーキングなどのチェーン店でも、 ストローは紙やPLAストローとなり、袋は生分解性ポリエステルのPBAT素材などを使用するようになった。 スーパーではレジ袋が完全に姿を消したが、消費者に大きな混乱はなく、マイバックを持参するのが当たり前になっている。また、外食時にマイカトラリーを持参する人も少しずつ増えてきている。

[Indnesia] "Burgreen", a vegan restaurant that attracts and enlightens Indonesians

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calendar_monthJun 09, 2021

「Burgreen」は、海外で学んだ若いインドネシア人夫婦が2013年にスタートしたビーガンレストランだ。2020年までに10店舗を展開し、2つ目のブランドである冷凍食品・食材販売店「The Green Butcher」は12店舗、提携レストランは20店舗と着々とジャカルタ市内を中心に拡大している。 コロナ下でレストランを休業している間は、大豆やキノコから作られたサテ（インドネシアの焼き鳥）、チキンカツ、から揚げ、餃子、ハンバーグパテ、ソーセージなどの冷凍食品をECサイト「Tokopedia」やGofoodやGrabのフードデリバリーサービス、スーパーなどで販売し、自宅でも気軽にビーガン食が食べられるようになった。冷凍食品の価格帯は一食600円～800円ぐらいとインドネシアでは安くない値段であるため、ミドルアッパー以上の若者層がターゲットだ。 インドネシア料理は付け合わせの野菜を除くと、野菜が少ないことが多い。さらに、野菜に対する抵抗感も見られ、ヴィーガン食というと味気ない、おいしくない、サラダやパンばかりというイメージが強い。しかし、Burgreenは、メニューも豊富で、ボリュームもあり、味付けもヘルシーでありながら、インドネシア人好みで、性別年齢問わず支持されている。 2021年からはスターバックスでもBurgreenのサンドやバーガーを販売。そのほか、独自に食材研究や新メニュー開発、植物ベースの食材を使ったクッキング教室やセミナーを行うなど意欲的だ。健康で安全安心な食生活をインドネシア人に啓蒙し続けている注目のレストランだ。

[Indonesia] Targeting a market of over 100 million people. Japanese Food Company to Develop and Sell Halal Products

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calendar_monthMay 31, 2021

「ハラル食品」とは、イスラム教徒が教義に反せず安心して口にできる食品であるという証明である。ハラルには細かい規定があるが、大意としては豚成分と酒を含まない食品を意味する。インドネシアに進出している日系食品会社は、1億人を超えるイスラム教徒マーケットを狙い、ハラル商品開発・販売に挑戦している。代表的なものとして、インドネシア日清のインスタントラーメン（1袋 13,157ルピア/約100円）、ハウス食品のカレールー（1箱 26,315ルピア/約200円）、キユーピーインドネシアのマヨネーズ（300gの1本 39,473ルピア/約300円）などだ。今までは業務用の大容量のみの販売だったが、ハウス食品のカレールーや、キユーピーインドネシアのマヨネーズなどは、2021年から一般消費者向けに販売を開始している。 日系食品会社がインドネシアで製造をしているのはハラル商品のみで、日本から輸入した食品と比べると関税がないため、値段も約半額程度に抑えられている。商品についている緑の丸いマークが「インドネシア・ハラル」の認証だ。日本の味を再現するため研究に研究が重ねられており、どれも日本の味にかなり近い。将来的には日本に住むイスラム教徒向けに逆輸入を開始する可能性もあるのではないだろうか。日系企業のインドネシアでの挑戦はこれからも続く。

<Report from overseas office> [The U.S.] What are the new retail and restaurant business models in the U.S. that are growing under COVID-19??

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calendar_monthMay 18, 2021

アメリカ人の「平均的な暮らし」を詳しく知りたい方は、こちらの記事も併せてご確認ください。“平均アメリカ人”はどんな生活？多様化するアメリカ消費者の「平均」を知ろう・個を重視するアメリカ・合理性・効率化を求めるアメリカ・耐久財に対する価値観　　など

[Thailand] Food delivery, where competition among operators is intensifying. Possibilities for New Strategies

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calendar_monthMar 03, 2021

タイは従来より外食・中食文化である。夫婦共稼ぎの家庭が多く、渋滞を避けて早朝や夕方遅くに車で通勤・通学するため、都市に住む人は、朝食から夕食までを外食・中食で済ませる家庭がほとんどだ。フードデリバリーサービスは、タイ人のライフスタイルにマッチし、徐々に生活に浸透してきていた。事業者間の競争で、選択肢が広がり、利用者は各社のサービスを比較しながら、よりお得な商品を選ぶことができる。また、高校生など若い世代でも気軽にタピオカミルクティーやファーストフードのデリバリーを注文するようになっている。 カシコン銀行の上記調査によると、2020年後半以降は外食も可能になりデリバリーサービスの増加傾向は落ち着いてくるものとみられている。今後は、クラウドキッチンのように新たな戦術を用いて、より効率的なサービス提供手法が模索されていくものと思われる。

<Report from overseas office> [China] China's smartphones may replace APPs! A "mini-program" that runs on Wechat!

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calendar_monthOct 26, 2020

Wechat（中国名：微信ウェイシン）というAPPをご存知だろうか？ ご存知の方も多いだろうが、念の為説明しておくと、2020年現在、中国で最も利用されているコミュニケーションAPPであり、2019年のMonthly Active User（MAU）は11.5億人というまさに怪物的なAPPである。 日本でLINEがコミュニケーションツールの代表格になっているように、中国では、Wechatがコミュニケーションツールの代表格であり、スマホ利用者のほとんどがWechatをいれているといっていい。 インテージが行った調査でも、上海・北京のスマホ所有者の約9割が使用しており、他のアプリと比べてその使用率が高いことがわかる。

[Malaysia] A New Style of Eating Out Using Cars / How to Enjoy Hot Food Safely?

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calendar_monthOct 26, 2020

COVID-19による行動制限令の解除後、レストランでは席数が通常時の半数かそれ以下に減ったが、店内での飲食をすることにまだ抵抗がある客は多い。引き続き、外食はテイクアウトやデリバリーサービスが主流であるが、ジョホールのイスカンダルエリアにある巨大商業施設「サンウェイビッグボックス」が、期間限定で新たな外食スタイルのイベントを提供した。サービス名は「DRIVE THRU – DINE IN」。QRコードやFacebookから料理を予約して、車で来店。食事スペースに車を停めると、予約しておいた料理が運ばれてくるので、車に乗ったまま、その場で温かい料理が楽しめるというものだ。

[China] Three Robots Run a 24-Hour Unmanned Lunch Box Store in an Office Building

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calendar_monthOct 05, 2020

COVID-19の影響により、感染防止のため非接触型飲食店が注目されている。2020年5月末、日系企業も多いエリアのオフィスビルのロビーに無人の弁当店「24h智能便当店」がオープンした。店内には調理、盛り付けなどを行うロボット3台が設置されており、スマホで注文、支払いを済ませると、オーダーした弁当を受け取ることができる。メニューは日替わりで3種類、中華料理のみで、値段は25元（約383円）〜40元（約612円）。清潔感があり、おいしいと好評だ。デリバリーを頼んでも受け取る時間が読めない忙しいビジネスマンから人気を集めている。

[China] No.1 restaurant with video footage: A non-contact restaurant where sea turtles carry food

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calendar_monthAug 29, 2020

2020年3月にオープンした「Caretta Land」は、ウミガメをテーマにした非接触型レストランだ。タブレットでオーダーし、支払いを済ませると、海に見立てたフロアの下を、腹の下に卵（中身はオーダーした料理）を抱えたウミガメのロボットが泳いでくる。指定の場所に産卵すると、卵がフロア下からテーブルまで上がってきて、料理が届けられる仕組みだ。料理は、現在トレンドになりつつある低温調理のメニューで、特に子供連れのファミリー層に人気が高い。 2020年5月時点では、TikTokの閲覧数が動画映えレストランとしてトップとなった。 COVID-19後に求められる非接触型という点と、ただ技術を売りにするのではなく、ウミガメの生態にうまく当てはめたユニークなテクノロジーを採用したことが、人気の理由となっている。

[Myanmar] Health Awareness Shifting Among Yangon's Affluent / Organic Foods in the Spotlight

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calendar_monthAug 07, 2020

外資系企業駐在員やその家族をターゲットにしていたオーガニック食材店やレストランが、ミャンマーのローカル富裕層や上位中間層の女性に注目され始めている。 Euromonitorの調査によると、ミャンマーでは、中間層(世帯所得5,000～34,999US$)の割合が、2018年には2000年と比較して約20倍(1.2%→20.6%)となった。お金に余裕が出てきたことで、健康や美への意識も変化。そして、韓流ドラマやK-popの影響もあって、スリムな体型に憧れる人が増え、オーガニック食材を好む傾向が生まれている。