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sellTag: ベトナム - 109 results

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  【ベトナム：地球の暮らし方】住宅環境から見えるベトナム人の意識・価値観

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  calendar_month2021/03/22

  ベトナム駐在を経験、またそこで何百件もの家庭訪問調査を実施した経験を基に、住宅環境またそこから炙り出されるベトナム人の意識、価値観の一部を今回紹介したいと思います。

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  【ベトナム】第1波、第2波、第3波で景況感に差　若者が多いベトナムは将来明るい？

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  calendar_month2021/03/11

  インテージベトナムの月例消費者信頼感指数（基準値100）は、新型コロナの影響で過去最悪に下降した2020年であった。分析対象は、「マクロ景況感」、「世帯景況感」、「個人景況感」の3つである。 　年間比較をすると、マクロ景況感の最低値は2020年5月で81.56、世帯景況感は8月で84.09、個人景況感は12月の65.59。つまり、マクロ景況感は第1波、世界景況感は第2波、個人景況感は第3波の影響が最も強かったと言える。 　次に、2020年12月時点での前年比較をした。マクロ景況感は2019年101.04から2020年の100.83へと、ほぼ変わらない値まで上昇してきた。世帯景況感は95.48から92.33と、こちらも差が縮まってきている。一方、個人景況感は92.88から65.59と下がり、その差が広がる現象が起きている。 　これらの指標は95ポイントを下回ると「低迷」となるため、マクロ景況感と世帯景況感は既に持ち直したと言っても良く、明るい兆しも見えてきているが、個人的な景況感はまだ慎重である。 　この2020年12月の個人景況感を都市別で分析すると、ハノイが71.41でホーチミン市が59.45だった。11月末に約3ヶ月振りとなる市中感染者が確認され、第3波と騒がれたホーチミン市で低い数値となっている。 　また、年齢別で分析すると18～29歳が83.18、30歳以上が43.48となっており、倍近い差が出ていた。年齢層が高いほど景況感が悪いと感じているのは明らかであり、これが世界的な傾向であるなら、若い国ほど将来を前向きに考えられるとも言える。今後の世界経済では、ベトナムが有利に動くのかもしれない。

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  【ベトナム】人気の旅行先は国内に次いで「日本」、本格和食や体験型イベントはいかが？

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  calendar_month2021/02/19

  インテージベトナムは旅行に関する調査（ハノイ・ホーチミン市、20～39歳：100人）を2020年11月に実施した。 　まず「旅行したい地域」の回答は、ベトナム国内（75%）、日本（70%）、韓国（51%）がトップ3であった。つまり、海外では日本がトップで韓国が2番手となった。「日本」と回答した中で属性分析をすると、ハノイ（74%）、男性（73%）、30～34歳（73%）、世帯月収10万円以上の富裕層（71%）に高い特徴があった。一方、「韓国」の属性分析では、ハノイ（54%）、女性（59%）、25～29歳（59%）だった。 　このことから、地理的に近いハノイ側のほうが日本や韓国への旅行意向が高いとわかる。ただ、中年層男性の富裕層は日本へ、韓国ドラマや音楽などの影響か若い女性は韓国への意識が高い。 　次に、「日本に旅行する時の興味」に対しては、食べ物（76%）、観光（74%）、伝統文化（68%）の順であった。「食べ物」の属性分析をすると、ホーチミン市（79%）、20～24歳（79%）、35～39歳（92%）、富裕層（80%）に高い特徴が見られた。また、「観光」と回答した中では、ハノイ（75%）、女性（76%）、25～29歳（80%）となり、「伝統文化」との回答では男性（75%）が多く見られた。 　これらの結果から、日本の「食べ物」は老若男女を問わず人気なので、新型コロナ禍では本場の和食をベトナムで提供すると受け入れられそうだ。また、「観光」や「伝統文化」にも興味を持つ人が多いとわかる。こちらは体験型のイベントを開催してはいかがだろうか。

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  【ベトナム】COVID-19対策として小学校のランチタイムにシフト制を導入

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  calendar_month2021/01/18

  ホーチミン市内の学校では、COVID-19感染予防対策として、3密を避けるためにランチの時間にシフト制が導入された。従来はすべての学年が同じ時間に昼食をとっていたが、子ども同士の接触を減らす工夫がされている。また、下校時間なども多くの子どもが集まらないように時間差で行動するようになった。 昼食時間は、各クラス5分から10分間隔でスタートする。開始時間をずらすことで食前、食後の手洗いの場所の混雑を避けることにもつながっている。食器やトレイも同じものを使用しないように管理されている。学校としては現在の方法は運用が少し大変だが、子どもや教師の健康を守ることができるとして評判が良く、保護者からも子どもの健康が考えられていて安心と好評だ。

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  【ベトナム】高校生2,800人が参加！集まらずに取り組めるオンラインマラソンの魅力

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  calendar_month2020/12/25

  コロナ禍でマラソン大会が次々と中止となっていくなか、オンラインマラソンの支援サイト「VietRace365」を利用する人が増えている。オンラインマラソンは、自分の都合に合わせて好きな時間、場所を走り、データを主催者に送ることで順位が決まる。大勢で集まることなく好きな場所で取り組めるところが最大の魅力だ。まず、自分の参加したいレースをオンラインで登録し、参加料を支払う。走行記録は、トラッキングアプリの「Strava」と同期することで計測される。アプリがない場合でも、サイトに記録を入力して結果を申告をすることが可能で、イベント終了後に記録を達成した場合は、メダルや賞状などが授与される仕組みとなっている。 健康な体作りや毎日の運動を促進することを目的に、2020年5月に開催された高校生向けのイベント 「CHẠY NGAY ĐI, ĐÁNH TAN SARS – COV」では、21日間に70kmもしくは120kmを走る2つのコースが用意された。参加費は無料で、期間内に設定した距離を走り、記録するというもので、このイベントには約2,800人の学生が参加をした。また、同じく5月に開催された「Run Fight Corona」と、3月に開催された「HAPPY WOMEN DAY」というイベントでは、参加費の一部が募金され、3,900万VND（約18万円）が、マスクや消毒薬、また干ばつや塩害で被害を受けたエリアへの寄付に利用された。

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  【ベトナム】経済回復は世帯消費が先行かー個人消費は「ハノイ」の「若者」から？

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  calendar_month2020/12/04

  ベトナムの消費者物価指数(基準値 100)は昨年後半に上昇し、2020年1月には117.86と最高値だった。しかし、その後は新型コロナの影響で下降し、2020年5月は115.09と昨年11月と同等の数値まで落ちてきている。 インテージベトナムの月例消費者信頼感指数(基準値100)でも、個人景況感は引き続き低迷傾向であり、77.56(2020年3月)から69.54(同4月)、68.60 (同年5月)と下がり続けている。 ただし、世帯景況感は最低だった84.24(2020年3月)から91.65(同5月)まで持ち直した。 同指数は95ポイントを下回ると「低迷」となるため、世帯景況感においては低迷の脱却まで時間の問題になった。 このように多少明るい兆しも見えてきているが、個人消費はまだ慎重である。 インテージベトナムが2020年4月末に実施した新型コロナウイルスに関する消費者調査(ホーチミン市とハノイ計200名、18~59歳)によると、新型コロナの終息への希望が早くも見え隠れする。1ヶ月後の状況について聞くと、「やや改善」と「完全に改善」を合わせた「改善する」が約80%。3月上旬にも同じ調査をしており、その時より10%以上もアップしている。 この様子であれば、世帯景況感は6月には「低迷」から脱却できると予想される。一方、個人景況感は低迷が継続しそうだが、こんな結果も出ている。5月の調査を詳細分析すると、年代別では18~29歳が73.41で30~39歳は52.27、都市別ではハノイが74.54でホーチミン市は62.60のスコアとなっている。個人景況感は「ハノイ」の「若者」から意識変化が始まるかもしれない。

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  ＜駐在員コラム＞【ベトナム】コロナ禍のベトナム渡航　出国準備から隔離生活まで体験レポート

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  calendar_month2020/11/26

  ベトナムでの感染者は、感染者累計1,134人、市中での感染者0人が1ヶ月以上続いており、ASEAN各国と比較すると少ない状況です。（2020年10月16日時点） この実態を受けて、日本政府は、アジア大洋州地域ではベトナムを含む9か国（ベトナム、韓国、シンガポール、タイ、台湾、中国（香港、マカオを含む）、ブルネイ、オーストラリア、ニュージーランド）について、感染症危険情報を渡航中止勧告に該当するレベル3から、不要不急の渡航を控えるレベル2に引き下げました。これに伴い、一部アジア大洋州地域への必要な出張が実施しやすくなります。 今後増えるであろうアジア出張。本コラムでは、私が7月にベトナム赴任が決まり、コロナ禍での渡航を体験したレポートをお届けします。

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  【ベトナム】手軽に家庭学習を。E-ラーニングがマレーシアを超える勢いで成長中

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  calendar_month2020/11/16

  ベトナムにおける2020年のEラーニング成長率は、44.3％で、マレーシアの39.4％を超える予測だ。ベトナムでは、1クラスの人数が40人前後と、教師の負担が大きい。一方、親は共働きで忙しいが、教育熱心で校外学習の要求も高い。そのためCOVID-19後も教師の負担を減らし、手軽に家庭学習ができるEラーニングを活用したいという声が大きくなった。E-ラーニングサービスは、通信会社Viettelの「Viettel Study」、「Topica」、「Hocmai」などローカル系が強い。 社会的隔離措置時に全国の2万6,000校が利用した「Viettel Study」では、元または現役の教師が教科書に沿って講義する動画を配信するほか質問投稿、グループチャット、ゲーム形式の小テストなどが用意されている。

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  【ベトナム】「病気予防」から「免疫力」へ。変化するベトナム人の健康観

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  calendar_month2020/10/23

  COVID-19以降、ベトナム人の健康観に変化が見られるようになった。もともと健康意識は高かったが、従来の「病気をしない」といった漠然としたものから、「免疫力を高める」といった、より具体的なものに変化した。「免疫力」というキーワードが国内でブームになったことから、ハチミツや健康食品を販売しているスアン・グエン・グループは、COVID-19後、販売額が4～5倍に増加。ビナT＆T輸出入サービス社も、免疫力を高める青果の需要が増えたことで、売上高がCOVID-19以前と比べ30％増となった。今後、国内に青果店2店舗をオープンする予定だ。

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  【ベトナム】1万2000人以上がダウンロード／オンラインとオフラインを組み合わせた実験的な診療アプリ

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  calendar_month2020/09/24

  2019年7月、ヘルステックのスタートアップ「Med247」が、オンライン診療をできるアプリをリリースし、同時にハノイ市内にクリニックをオープンした。実験的に開始したサービスだったが、COVID-19の感染拡大の影響もあり、利用者が急増している。 Med247は、専用のアプリを利用し、オンラインで医師への相談、病院の予約、検査結果などの医療記録の閲覧、処方箋の配達を行うことが可能。アプリを使用することで、病院側の負担を減らし、通院することによっておきるCOVID-19の感染リスクを減らすことができるとして、需要が急激に高まり、アプリのリリースから1年弱で1万2千人以上がダウンロードをした。 クリニックの数も増やしており、2020年7月時点で、ハノイ市内に4つのクリニックを運営をしている。医療現場の効率化のために、オンラインとオフラインを組み合わせた実験的な診療のスタイルが、ニューノーマルなスタイルとして定着してきている。

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  【ベトナム】手荒れ、肌荒れトラブルを軽減／抗菌作用のある天然ベトナム産ハーブに注目

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  calendar_month2020/09/10

  COVID-19感染予防対策として、アルコール消毒や手洗いの回数が増えたことによる手荒れや、長時間マスクを装着することによって、ニキビや肌荒れなどのトラブルが増えているなか、肌に優しく抗菌効果が期待できると、ベトナム産のハーブを利用する動きが広がっている。ホーチミンとハノイに11店舗を展開し、天然由来のエッセンシャルオイルや石鹸、コスメなどを販売する「Co men Home Lab」では、ベトナムハーブ由来のオイルは人気商品だ。抗菌効果があるだけでなく、ストレスの軽減などアロマ効果もあるとされている。 ベトナム国内に23店舗をもつ「ATZ Healthy Life」でも、ハーブ由来の商品は人気のアイテムだ。数年前から保湿効果の高いココナッツの人気が高かったが、最近では衛生意識の高まりとともに、抗菌効果があるとされるハーブが注目されているため、今後はレモングラス、ホーリーバジル、コリアンダーを使用したアイテムが増えていく予想だ。

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  【ベトナム】6月16日はキャッシュレスの日／割引や特典がつく推進キャンペーンが続々登場

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  calendar_month2020/09/01

  ベトナムでは、政府の方針でキャッシュレス決済の普及を進めており、キャッシュレス決済で割引になるキャンペーンや、電子決済アプリの新規登録で特典がもらえるなど、様々なキャンペーンを実施し、キャッシュレスでの決済を広めている。 国家銀行の指導により、ベトナム大手の新聞「TuoiTre」は、6月16日をキャッシュレスデイとして、キャッシュレス決済を広めるキャンペーンを行った。 キャッシュレスサービスの「Next Pay」と「VISA」が、共同で行ったキャンペーンでは、小売店舗の電子決済化を進めるために、無料または割引価格で電子決済対応のPOSを個数限定で提供した。 農家を支援する目的も持った電子決済サービスの「MoMo」は、 小売り最大手の「Saigon Co.op」グループと共同で、2020年6月10日から30日までMoMoのアプリ内にある農産支援のページから、農家に寄付をしたり、米やライチや購入し、農家を支援することができるキャンペーンを実施した。