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1．はじめに：アジア諸国の暮らしを支えるメイド文化

日本ではあまり一般的ではありませんが、海外ではメイド（家事を担う家政婦）を雇い、家事を委託する世帯割合が日本よりも高い傾向にあります。これは国際労働機関（ILO）の資料からも、世界で約7,560万人が家事労働者として働いており、そのうちアジア・太平洋地域の家事労働者は約半数を占めていることが分かります。
この数値からも、家電や日用品の海外展開を考える際には「誰が家事を担っているか」を意識するマーケターの方も多いのではないでしょうか。

さらに近年では、食器洗い乾燥機やロボット掃除機などの省手間家電（時短家電）が、家事の負担を軽くする方法としても注目されています。
では、メイドが家事を担っている家庭の家事負担は、すでに軽減されており省手間家電への需要は小さいように考えられますが、実際はどういう傾向があるのでしょうか。
本記事では、インテージが保有する海外生活者データ「Global Viewer（2025年実施）」と公的統計を基に、アジア各国におけるメイドの家事関与と、省手間家電の保有・購入意向との関係を考察します。

図1：家事労働者の世界および地域別の分布（Global and regional distribution of domestic workers） 
出典：国際労働機関（ILO）のデータに基づき、Global Market Surfaceが作成

2．各国のメイドへの家事委託状況

はじめに「Global Viewer」のデータから東アジアおよび東南アジア諸国の家事委託率を確認します。なお本記事では、代表的な家事として「調理」「リビングの掃除」「食器洗い」「洗濯」を取り上げることにします。

まず国別で確認すると、香港・シンガポールは、いずれの家事においてもメイドが担当している割合が高いことが分かります。次いでフィリピン、インドネシア、ベトナムもメイドが担当している傾向が見られます。なかでも香港は、「リビングの掃除」「食器洗い」「洗濯」が他国よりも高く10％近く占めています。このデータからも、香港やシンガポールでは昔から国をあげて外国人メイドを受け入れてきた背景があるため、その文化が根付いているものと考えられます。
一方で家事別では、いずれの国も「調理」は他の家事と比べて割合が低く、メイド文化が一般的な国においても料理はメイドに任せにくい傾向あることが読み取れます。
また、「リビングの掃除」など汚れている環境・モノを綺麗にすることは積極的に任せている一方で、自分たちが口にする食事の用意は自ら行いたいという意識を持っている可能性があります。
このように国横断で比較することで、各国の家事への意識や、現地生活者が何を手間に感じ、何を手離したいと考えているかを理解することにつながるでしょう。

図2：アジア各国・地域における家事別のメイド・ヘルパー関与率
出典：インテージGlobal Viewer（2025年）

3．メイドの雇用状況別にみる、省手間家電の保有・購入意向率

次に、メイドを雇っている家庭と雇っていない家庭で、省手間家電の保有・購入意向にどのような違いがあるか、関連する家電の保有率と今後1年の購入意向を比較します。Global Viewerのデータを確認すると、メイドに家事を依頼している家庭では、省手間家電の必要性は低いようにも思えますが、想定とは異なる姿が見えてきました。
ここでは、メイドを雇っている家庭と雇っていない家庭に分け、今回は調理・掃除・食器洗いの手間を軽減する家電である「自動調理器」「ロボット掃除機」「食器洗い乾燥機」を取り上げて確認していきます。

図3：メイド依頼有無別による、家電の保有率と購入意向
（ロボット掃除機、食器洗い乾燥機、自動調理器）
出典：インテージGlobal Viewer（2025年）

まず、リビングの掃除をメイドに依頼している場合の「ロボット掃除機」の保有率が18.3％で、メイドに依頼していない場合の12.3％を6.0ポイント上回っています。
次に食器洗いをメイドに依頼している場合の「食器洗い乾燥機」の保有率は14.6％、依頼していない場合で13.9％と、依頼しているほうが僅かに上回りました。
さらに自動調理器でも同様の傾向が見られ、料理をメイドに依頼している場合の自動調理器の保有率が21.8％、料理を依頼していない場合では15.2％と6.6ポイント高くなりました。
このデータから分かるように、今回取り上げた全ての家電でメイドに家事を依頼している場合の保有率が、依頼していない場合を上回っています。そして、1年以内の購入意向も同様に、いずれの家電でもメイドへの依頼がある層の方が高い傾向が見られました。

この結果から、メイドと省手間家電は、必ずしも互いに代替する関係ではないことがうかがえます。つまり、人に任せていてもなお、自動化できる家事は積極的に家電を購入する意欲があることが見て取れます。
ただし、メイドへの依頼がある層と依頼がない層では、所得・世帯構成・住宅環境などが異なる可能性があるため、今回のデータだけでメイドの利用が省手間家電の保有や購入意向を高めていると断定できません。それでも、少なくとも「メイドに依頼する家庭は、省手間家電への関心が低い」という見方は、今回の結果には当てはまらないといえるでしょう。

4．まとめ

今回の結果から、メイドに家事を依頼している場合でも全ての家事を人に任せているわけではなく、さらにメイドへの依頼がある場合の方が、省手間家電の保有率や購入意向がおおむね高い傾向も見られました。
つまり、メイドと省手間家電が必ずしも互いに置き換わる関係ではないということです。
「人に任せるか、家電に任せるか」のどちらか一方を選ぶのではなく、家事の内容や場面に応じて複数の方法を使い分けることで、メイドと家電は競合する存在ではなく、家事の負担を軽くするために併用される選択肢なのかもしれません。

したがって、メイド利用が多い市場であっても、「すでに家事を人に任せているため、省手間家電への需要は小さい」と捉えるべきではなく、むしろ、家事を自分の手から離すことに前向きな層として、省手間家電へのニーズを捉え直す必要があるでしょう。
このように、メイドの存在は家電製品に限らず、さまざまな商品やサービスの使われ方に影響します。海外市場への展開を検討する際には、購入者だけではなく家庭内で誰が何を担い、どのような負担やニーズが残っているのかを捉えることが重要となります。つまり、実際に商品を使う人や利用に関わる人まで視野に入れることが、現地の暮らしに合った商品設計と価値提案につながってくるでしょう。