記事一覧

【中国】母親はいつから職場復帰？中国の子育て事情
- sell育児
- sell中国
- sell消費者実態
calendar_month2020/07/29

子育て事情は国によってさまざま。中国では、一人っ子政策の時代に生まれた「八〇後」と呼ばれる世代が親になり、「八〇後」世代の夫婦と、その双方の両親の計６人で１人の子を育てるという形が一般的になっている。平日は祖父母が家で子どもの面倒を見たり、幼稚園のお迎えを祖父母が担当したりといったことも珍しくない。ある上海在住共働き世帯の男性を例に見てみると、子どもの幼稚園の送迎は男性の義両親が担当し、男性とその妻は仕事のあと義両親宅に子どもを迎えに行きがてら夕食を食べ、自宅に戻るというのが平日のルーティーンだという。
＜駐在員コラム＞【インド】ロックダウン後のインド国内線移動と隔離施設　体験レポート
- sellアプリ
- sellインド
- sell消費者実態
- sell乗り物
calendar_month2020/07/10

インド国内のロックダウンが開始されたのが3月25日。その前日の3月24日にバンガロールからデリーへ移動した。その時は国内線の最終便ということもあり、各地へ戻る人でバンガロールの空港は込み合っていた。その後約2か月間、インド国内のフライトは欠航状態が続き、5月末になってから限られた便数で再開されていた。
【ベトナム】ベトナムに良書と読書の習慣を「MOGU絵本プロジェクト」
- sell文化・習慣
- sell教育
- sellベトナム
calendar_month2020/07/09

ベトナムに良書と読書習慣を普及させ、絵本作家の育成も図ることを目的に、2017年よりスタートした「MOGU絵本プロジェクト」が、開始から3年で外務大臣表彰を受賞した。プロジェクトを行うMORE Production Vietnamは、日本人女性とベトナム人女性が共同で起業した制作会社。これまで毎月2～3種類ずつ、計46種類の日本の絵本と、美智子上皇后の講演をまとめた本「橋をかける　子供時代の読書の思い出」をベトナム語に翻訳、発行してきた。たくさんの子どもに絵本を読んでもらうことを目指し、企業からのスポンサー支援を得て制作、販売する絵本は、1冊2万5000～3万9000ドン（約117～183円）と安価な価格設定となっている。また、発行分の一部は僻地の子どもに寄付している。 2018年からはJXTGグループと共同で童話作品を公募する「JXTG×MOGU童話コンテスト」を実施しているほか、日本人絵本作家を招いた講演会を開催している。
【ベトナム】若者目線を意識した脱プラスチック化が加速
- sell日用品
- sell環境＆エネルギー
- sellベトナム
calendar_month2020/07/02

10代～20代の人口ボリュームが2割に満たない日本と異なり、ベトナムは10代～20代の人口が全体の約3割と多く、ベトナムの若年層の市場性は大きなポテンシャルを秘めていると考えられる。【年代別人口・人口構成比（10歳刻み）】へのリンクそんなベトナムの若者の間では、SDGsを意識した新しい取り組みが広がっている。その一つがプラスチック製の使い捨てストローの代替。米粉や竹、ステンレス、紙、ガラスなどリサイクル可能な自然素材に変更する動きが加速している。自然素材のストローに変更するカフェやレストランの数が増えたほか、飲食店以外でもホテルやスーパーマーケット、航空会社など他業界での提供も広まってきた。若者の人口ボリュームが多いベトナムでは、脱プラスチックは若者が中心となって担うトレンドであることから、エコであることのほかに、おしゃれであることを兼ね備えているのが特徴的だ。エコストローを提供する店では、オリジナル商品として、ストローの内側を洗浄できるブラシとセットでストローを販売しているケースも多い。チョコレートカフェ「Maison Marou」の竹ストローとブラシ（セットで2万ドン/約90円）は、店のロゴが入った綿の巾着に入れることで、若者層の目をひくような工夫をしている。また、オリジナルストローを販売することで、エコに積極的に取り組む企業というブランドイメージをアピールすることもできる。脱プラスチックの動きはストローだけでなく、ビニールのレジ袋からエコバッグ、プラスチックのコーヒーコップからタンブラー、ビニールの野菜包装からバナナの葉など、他分野にも広がっている。
【中国・韓国】盛り上がりを見せるゲーム業界
- sell中国
- sellゲーム
- sell韓国
- sell運動
- sell消費者実態
calendar_month2020/06/30

_
【ベトナム】電子決済サービス市場の競争は激化／生活必須のサービスで差別化を図る
- sell金融
- sellベトナム
calendar_month2020/06/15

ベトナム銀行協会の統計によると、2019年8月までにベトナム国家銀行から決済仲介サービスの認可を得た企業は31社で、いずれも40以上の商業銀行と連携している。電子決済最大手「MOMO」、配車サービス「Grab」と提携している「MOCA」、メッセンジャーと連動した「ZaloPay」が市場シェアの9割を占めるといわれているが、その他のサービスも次々登場し、市場競争はますます激しさを増している。各社は、新規ユーザーの獲得と既存ユーザーの乗り換えを防ぐため、さまざまな店舗や機関との提携を積極的に進めている。その結果、公共料金から運賃、税金まであらゆる支払いが電子決済で可能となり、店舗利用での割引サービスも拡大中だ。昨今「MOMO」は車両登録をはじめとした行政サービスにも対応してきているほか、2019年には米プライベートエクイティ投資会社のウォーバーグ・ピンカスから資金調達。チェコ系消費者金融企業ホームクレジット・ベトナムと提携するなど外資企業とも提携を進めている。
新型コロナウイルスの感染拡大はアセアンの生活者をどう変えた？各国比較調査から見えたASEAN New Normal
- sell日用品
- sell通販
- sell食品
- sellインドネシア
- sellタイ
- sellアメリカ
- sell消費者実態
- sellベトナム
calendar_month2020/06/15

世界各国で急激に感染が拡大した新型コロナウイルス。WHOは2020年3月11日にパンデミックとする見解を表明し、対策強化を訴えました。各国では様々な制限が設けられ、生活者の生活は大きく変わりました。その中で生まれた新しい生活習慣、新しい価値観は、収束後のAfterコロナのフェーズにも続くことが見込まれます。インテージでは、株式会社TNCとの共創で、日本の企業が多く進出しているASEANの3カ国（タイ、ベトナム、インドネシア）で調査を行い、Afterコロナを見据えた商品・サービスを開発する上でキーとなるNew Normal（新しい生活習慣、価値観）について考察を行いました。この記事では、各国で行ったインターネット調査の結果の一部をご紹介します。
アジア5か国調査　介護サービスに求めるものは国によってどう違う？
- sell中国
- sell健康
- sellインドネシア
- sell日本
- sell医療
- sellシニア
- sellタイ
- sellベトナム
calendar_month2020/06/11

少子高齢化が進む日本で、今後更に市場拡大が見込まれる介護業界。一方、高齢化がいち早く進み、65歳以上の人口が21%以上を占める超高齢社会となった日本の介護サービスは、その蓄積された知見から、世界から注目を集めています。この記事では、アジア各国の健康に関する実態や介護に関する意識の比較を通し、介護サービス領域で先行している日本が各国に進出する場合に有効なミュニケ―ションなどについて考えてみます。
【インドネシア】礼拝も教会やモスクに行かずに自宅から／オンライン礼拝が一部で浸透
- sellアプリ
- sell文化・習慣
- sellインドネシア
calendar_month2020/06/08

COVID-19の蔓延で、礼拝や大きな宗教行事でのオンライン活用が一部で進んでいる。Jakarta Praise Community Church（JPCC）は、日曜礼拝でオンラインストリーミングを活用している。また、4月に行われたキリスト復活祭（イースター）では、通常は教会に集まり、大人数で集団礼拝を行うが、今年はオンラインを活用した。You Tubeでもイースターに関連する多くの動画が配信され、自宅から各々イースターのお祈りを捧げた。イスラム教では、集団で行う金曜礼拝の必要性に関する議論が続いていたが、国としては集まりを禁じる方針を打ち出している。イスラム教において着目すべきは、4月24日より始まったラマダン（断食）の過ごし方だ。ラマダンでは日々の断食明けは、同僚や友人、家族と一緒に過ごし、分かち合うことが通例となっている。しかし現状ジャカルタは、大規模社会制限下にあり、外出自粛が要請されているため、オンラインツールがラマダンにどのような影響を与えるのか注目が集まる。メディア企業のKapanLagi Youniverseは、ラマダン初日に、ZOOMを活用したBuka Puasa（断食明け）のイベントを開催。今後も毎週末に開催していくという。
【インドネシア】大手企業がWhats Appを使ったメーカー直販を開始
- sellインドネシア
- sellSNS
- sell消費者実態
calendar_month2020/06/08

外出自粛要請を背景に、ジャカルタを中心に都市圏ではECの利用が急増している。スーパーマーケットでもオンライン販売を開始しており、もはや「場」を訪れて買う必然性がなくなりつつある。それは同時に「場」に出て売る必然性がなくなることでもある。この変化を受けて、インドネシアでは「メーカー直販」が始まっている。ユニークなのは、既存のECシステムではなく、オフラインやインスタントメッセンジャーアプリ「WhatsApp（WA）」を活用していることだ。その背景には、WhatsAppのインドネシアでの普及がある。2020年にインテージがジャカルタの20~49歳を対象に行った自主企画調査では、約94.5%の人がWhatsAppを利用しており、各種SNSアプリの中でも利用率が高い。
＜駐在員コラム＞【インド】健康・美容市場におけるアーユルヴェーダ
- sell化粧品・パーソナルケア
- sell飲料
- sell食品
- sellインド
calendar_month2020/06/05

インドでは新型コロナウィルスの患者数が増加しているが、インド政府・モディ首相はロックダウンを宣言した当初より、免疫力を高めることが重要と訴えている。人口当たりの医師数が欧米諸国や日本と比べて半分程度（*1）と、医療機関の数や質が十分ではないインドにおいて、いかに患者数を増加させないかに焦点を当てた対策の一つである。もちろん、新鮮な野菜などを使った健康的な食事をとることも重要とされているが、インド古来の医学であるアーユルヴェーダを活用して免疫力を高めるということを訴えている。インドにはAYUSH省（Ayurveda（アーユルヴェーダ）・　Yoga & Naturopathy（ヨーガ&ナチュロパシー）・Unani（ユナニ医学）・Siddha（南インドの伝統医学）・Homeopathy（ホメオパシー）の頭文字からなる）という伝統医学省があり、そのFacebookページでは、免疫強化のためのアーユルヴェーダ的療法について紹介されている。日本で「アーユルヴェーダ」と聞くとハーブオイルを使ったマッサージや美容の施術を思い浮かべることが多いかと思う。もちろん美容に特化したトリートメントもあるが、ベースは東洋医学。漢方と同じように未病・予防に重きを置いている。例えば、AYUSH省のサイトでは、コロナウィルスへの対策として、白湯やスパイス入りのハーブティー、ゴールデンミルク（牛乳にウコンを入れたもの）を飲むことが推奨されたり、オイルを使ったうがい法が紹介されたりしている。ただ、弊社のインド人スタッフからは、AYUSH省でアーユルヴェーダ的なコロナ対策が推奨されているのは知っているものの、手間や時間のゆとりを考えると、そこまでは中々できていないという話を聞く。伝統的な療法なのでいいことは分かっているけど、実践するとなるとそれなりの覚悟が必要な存在のようだ。
【タイ】ホリスティック医師が監修／産前産後ケアに特化したサプリが製品化
- sell食品
- sell健康
- sellタイ
calendar_month2020/06/03

ホリスティック医療のドクターとして10年以上の経験があるソム医師が、妊活中または産前産後のホルモンや栄養バランスを整える全く新しいサプリメント「ENEres」を製品化した。これは自身の出産経験と患者の治療を通して蓄積した中国の漢方とタイのハーブ、西洋のスーパーフード（フラックスシードなど）を組み合わせた４つのフォーミュラで、出産前後の母親の健康をサポートする。商品ラインナップは、「01 Healthy Hen」、「02 Winning Swimmers」、「21 DairyPrincess」、「22 The Queen Returns」の4種類。それぞれ690バーツから1,690バーツほど（約2,275円～約5,570円）。タイのFDA、最高品質のハーブ、ハラール認証、HACCP＆GMPの高水準製造、野菜で作られたカプセルシェル、特定原材料８品目不使用など、多くの認証を取得した安全で高品質のサプリメントだ。