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【中国】マスクメイクは目で勝負／個性を打ち出すアイメイク商品が続々登場
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calendar_month2020/09/14

2019年から話題になりつつある中国コスメの各メーカーが、SNSで数億回も投稿されたハッシュタグ「#口罩妆（マスクメイク）」によって、アイメイク関連商品の売り上げが290%も伸びた（2020年2月時点）ことを受け、PRを強化した。野生動物メイクの「完美日記」、宮廷風浮き彫りパレットの「花西子」、大英博物館とコラボしたエジプトシリーズが人気の「Zeesea」など、各社とも個性的なアイメイク用パレットを使って、さまざまなマスクメイクを提案している。これらを手掛かりに、中国系化粧品メーカーが大きく飛躍する可能性がある。
【中国】アリババが提案する新しい販売モデル「S2B2C」のECアプリが人気
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calendar_month2020/09/11

2019年12月にアリババがリリースし、2020年3月に利益が600％増加した「淘小舗」は、友達やインフルエンサー、その分野に詳しい人など、一般ユーザーが選んだ商品を購入できるアプリだ。売り手は、商品の制作、仕入れ、在庫管理などの負担がなく、アプリ内に自分のショップを作ることができ、商品が売れるとマージンが入る仕組みだ。メーカー側は、広告を打たなくとも、ユーザーに口コミや宣伝を無料で任せることができ、買い手は、信頼できる人がお勧めする正規品のみを購入できるというメリットがある。売り手は、元手ゼロでアプリ内に店舗が持てるため、COVID-19による収入減、失業などに悩んだ人が多く利用したとみられる。
【ベトナム】手荒れ、肌荒れトラブルを軽減／抗菌作用のある天然ベトナム産ハーブに注目
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calendar_month2020/09/10

COVID-19感染予防対策として、アルコール消毒や手洗いの回数が増えたことによる手荒れや、長時間マスクを装着することによって、ニキビや肌荒れなどのトラブルが増えているなか、肌に優しく抗菌効果が期待できると、ベトナム産のハーブを利用する動きが広がっている。ホーチミンとハノイに11店舗を展開し、天然由来のエッセンシャルオイルや石鹸、コスメなどを販売する「Co men Home Lab」では、ベトナムハーブ由来のオイルは人気商品だ。抗菌効果があるだけでなく、ストレスの軽減などアロマ効果もあるとされている。ベトナム国内に23店舗をもつ「ATZ Healthy Life」でも、ハーブ由来の商品は人気のアイテムだ。数年前から保湿効果の高いココナッツの人気が高かったが、最近では衛生意識の高まりとともに、抗菌効果があるとされるハーブが注目されているため、今後はレモングラス、ホーリーバジル、コリアンダーを使用したアイテムが増えていく予想だ。
【ベトナム】6月16日はキャッシュレスの日／割引や特典がつく推進キャンペーンが続々登場
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calendar_month2020/09/01

ベトナムでは、政府の方針でキャッシュレス決済の普及を進めており、キャッシュレス決済で割引になるキャンペーンや、電子決済アプリの新規登録で特典がもらえるなど、様々なキャンペーンを実施し、キャッシュレスでの決済を広めている。国家銀行の指導により、ベトナム大手の新聞「TuoiTre」は、6月16日をキャッシュレスデイとして、キャッシュレス決済を広めるキャンペーンを行った。キャッシュレスサービスの「Next Pay」と「VISA」が、共同で行ったキャンペーンでは、小売店舗の電子決済化を進めるために、無料または割引価格で電子決済対応のPOSを個数限定で提供した。農家を支援する目的も持った電子決済サービスの「MoMo」は、小売り最大手の「Saigon Co.op」グループと共同で、2020年6月10日から30日までMoMoのアプリ内にある農産支援のページから、農家に寄付をしたり、米やライチや購入し、農家を支援することができるキャンペーンを実施した。
【中国】動画映えレストラン第1位／ウミガメが料理を運ぶ非接触型レストラン
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calendar_month2020/08/29

2020年3月にオープンした「Caretta Land」は、ウミガメをテーマにした非接触型レストランだ。タブレットでオーダーし、支払いを済ませると、海に見立てたフロアの下を、腹の下に卵（中身はオーダーした料理）を抱えたウミガメのロボットが泳いでくる。指定の場所に産卵すると、卵がフロア下からテーブルまで上がってきて、料理が届けられる仕組みだ。料理は、現在トレンドになりつつある低温調理のメニューで、特に子供連れのファミリー層に人気が高い。 2020年5月時点では、TikTokの閲覧数が動画映えレストランとしてトップとなった。 COVID-19後に求められる非接触型という点と、ただ技術を売りにするのではなく、ウミガメの生態にうまく当てはめたユニークなテクノロジーを採用したことが、人気の理由となっている。
【フィリピン】「世界のソーシャルメディアの首都」はオンラインライフの準備ができているか？
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calendar_month2020/08/27

2015年、フィリピンは「世界のソーシャルメディアの首都」と呼ばれ、同国のネットユーザーは1日4時間15分をソーシャルメディア、特にFacebookで過ごしていました。2020年になると、島国フィリピンは、1日の平均利用時間が3時間53分となり、5年連続でその座に君臨しています。しかし、コロナウイルスが世界中を荒らし続ける中、いわゆる「世界のソーシャルメディアの首都」は、生活のかなりの部分をオンラインにシフトするという急速かつ抜本的な必要性に追いつく準備ができているのでしょうか。
【ミャンマー】COVID-19の影響でFacebookを活用した「C to Cビジネス」が急成長
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calendar_month2020/08/19

2018年にスマホ普及率が90%を超え、国民のほとんどがインターネットにアクセスできるようになったことで、オンラインでのC to Cビジネスが盛り上がっている。また、COVID-19の影響もあり、Facebookを活用した新たなビジネススタイルがミャンマーで定着しつつある。 Phyo Phyo Aungは、若者に人気のインフルエンサーで、2017年からFacebookページ「Chance Myanmar」を立ち上げ、自身の留学経験から学んだ知識や情報を発信している。2020年7月、オンライン教育プラットフォームを立ち上げ、androidのアプリを通して、若者に向けてキャリアスキルや、より豊かに生きるための自己啓発講座を開始した。
【アメリカ】コロナ禍におけるアメリカ人のカーライフ
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calendar_month2020/08/17

車社会の米国に新型コロナウイルスはどのような影響を与えているのだろうか。米国の各州が外出禁止令(Stay at Home Order)を発令したのは3月下旬から。6月には外出制限や経済活動の再開が段階的に緩和されている中、弊社では自主企画調査としてオンラインの定量調査(US,TH,VN,ID)を5月初旬に、またオンラインの個別インタビュー(US)を6月中旬に実施した。その結果から見えてきた状況を一部ご紹介します。
【ミャンマー】ミャンマーのインフルエンサーは慈善活動に積極的？！／インフルエンサーマーケティングが活況
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calendar_month2020/08/14

インターネットの普及で、ミャンマーでもインフルエンサーを活用したプロモーション活動が増えている。「BRAND’S」という健康サプリを販売するメーカーでは、自身がモデルをするかたわら、モデル育成も行い、若い女性のファンが多いTin Moe Lwinをインフルエンサーに起用し、販売促進を行なっている。スキンケアブランドの「Dr.Face」は、約150万のInstagramフォロワーも持つインフルエンサーDee Dee Burmese Vlogに、商品の感想をアップさせている。商品紹介ページには、1万を超えるいいね！と、160以上のコメントが寄せられている。Dee Dee Burmese Vlogは、ミャンマーのインフルエンサーの代表的な人物で、企業からのスポンサー契約や商品の宣伝などを主に行なっている。人気となるインフルエンサーは、多額の寄付を行うことが多い。ミャンマーでは寄付文化が根付いるため、多額の寄付をしている成功者や富裕層が、尊敬や憧れの対象となるからだ。Tin Moe Lwinも自身の運営するモデル育成塾の売り上げから、毎月20万円以上を慈善団体へ寄付しており、国民からの人気も高い。
【ミャンマー】ヤンゴンの富裕層を中心に健康意識が変化／オーガニック食材に熱視線
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calendar_month2020/08/07

外資系企業駐在員やその家族をターゲットにしていたオーガニック食材店やレストランが、ミャンマーのローカル富裕層や上位中間層の女性に注目され始めている。 Euromonitorの調査によると、ミャンマーでは、中間層(世帯所得5,000～34,999US$)の割合が、2018年には2000年と比較して約20倍(1.2%→20.6%)となった。お金に余裕が出てきたことで、健康や美への意識も変化。そして、韓流ドラマやK-popの影響もあって、スリムな体型に憧れる人が増え、オーガニック食材を好む傾向が生まれている。
＜駐在員コラム＞【インドネシア】インドネシアでの顧客コミュニケーション　インフルエンサーが持つパワーとは？
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calendar_month2020/08/03

日本では多くの人がツイッターやインスタグラム、YouTubeなどを利用して普段起こったことを発信したり、ニュース等の情報を収集したりと、ソーシャルメディアは生活の一部となって消費者の暮らしに浸透している。ここインドネシアでも日本と状況は同じで、ソーシャルメディアは情報を発信するだけでなく、情報収集のツールとしても利用されている。インドネシアには現在、ネットユーザーが約１億7千万人（*1）いるが、ソーシャルメディア利用者数は、約１億６千万人（*1）と、約２億7千万人（*2）いる全人口の半数以上がソーシャルメディアを使っている計算になる。（情報元 *1：Datareportal / *2：populationPyramid.net）図表1に、インテージのASIAN PANELに対するインターネット調査から得られた、ネットユーザーにおける主なSNSの利用率を示す。
【中国】ECコスメサイトが自由に見て試せるオフラインショップを展開
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calendar_month2020/07/30

コスメ関連のECアプリが、上海市内にオフラインショップをオープンし、注目を集めている。中国を代表するSNS付きECアプリ「小紅書」は、コスメや美容に興味のある中国人女性約2億人が利用していると言われる。「小紅書」が上海市内の主要モール内2カ所に開設したオフラインショップは、取り扱っている全ての商品を開封して展示しており、使用感、香り、発色などを実際に試すことができる。また、店内にはSNS映えする背景が複数あり、店内でメイクをして写真を撮り、SNS上にアップすることもできる。同じくコスメのECアプリ「話梅」も、アプリ上と同じ価格で購入できるオフラインショップをオープンしている。