＜駐在員コラム＞【インドネシア：地球の暮らし方】インドネシア（ジャカルタ）の台所事情

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calendar_month2021/08/05

インドネシアは約14,000の島からなり、その地域や島ごとに固有の民族・言語があり、食文化が異なる。 インドネシアでは日本と同じく「米」が主食で、料理は地域ごとの特長がある。インドネシア料理といえば、ナシゴレンやサテが有名だが、ジャワ島を中心とした「ジャワ料理」は甘辛い味付けが特徴。一方で、西スマトラ島を中心とした「パダン料理」は香辛料が使った煮込み料理が中心。 ジャカルタの街を歩いていると、屋台で食事をする人をよく見かける。コロナウィルス感染拡大による活動制限（PPKM）が行われてからは、レストランや屋台の利用者は減っているが、一方で緑のジャンバーを来たGojekドライバーがレストランのテイクアウトを運ぶシーンがすっかり街の風景となった。私が住むアパートの入り口には常に3-4名のドライバーがテイクアウトの料理を届けるために住人を待っている。

【東南アジア】パンデミックをきっかけに、東南アジアで自転車が流行するまで

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calendar_month2021/07/29

【ベトナム】二輪で走るベトナム

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calendar_month2021/07/27

ベトナムは二輪車に乗る国です。 バイクやスクーターは、ベトナムで最も一般的な光景のひとつです。交通量の多い道路を蛇行しながら走り、あらゆる種類やサイズの荷物を運び、さらにはペットを含めた家族全員を乗せて、ベトナムの賑やかな通りを走り抜けます。ベトナムの代名詞といっても過言ではないほど、たくさんの二輪者が走っています。 しかし、昔はそうではなかったのです。

【中国】中国の若い層（18-29歳）は、「三人っ子政策」に最も賛成している。このセグメントの56％がこの政策変更に賛成している

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calendar_month2021/07/17

1.　子供を持つことの主な障害は、経済的な制約、育児などの支援サービスの不足、責任の重さへの懸念である。 2. 　男女別では、女性（28％）に比べ、男性（47％）がこの政策に賛成しており、意見に大きな差がある。 3. 　調査対象の中国人の大多数（76％）は、1～2人の子供を持つことを検討している。3人の子供を持つことを検討しているのはわずか7％。

【中国】ゼロウェイストなライフスタイルを！中国初のコンセプトショップ「THE BULK HOUSE」

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calendar_month2021/06/30

北京市内にある中国初の「ゼロウェイスト」をコンセプトにした「THE BULK HOUSE」（零浪費包装商店）」では、2018年より消費者へごみを出さないエコな生活を提唱し、クリーンな商品を提供している。現地を取材したところ、店内には詰め替え可能なシャンプー（500g・100元/約1,717円）、竹製（10元/約171円～）やステンレス製（14元/240円～）のストロー、ガラス瓶に入ったタブレット形状の歯磨き粉(66元/1,133円～）、手洗いできる生理用ナプキン（6枚・226元/約3,881円）など、繰り返し使用可能で、無駄なごみが出ない商品が約20平米の空間に並べられていた。約1時間の滞在中、来店客は常にいたが、店内の商品を眺めるだけで何も買わずに帰っていく人がほとんどであった。中国ではエコな商品に対して、値段が高い、今使っているものでも問題はないという考えの人が多く、一般消費者の意識が表れている行動とみられる。 SNS型ECアプリ「小紅書」（RED）で、THE BULK HOUSEに関するコメントを見ると、こんなコンセプトを待っていました！、エコの理念をもっと広げて地球を守りましょうなどポジティブな期待の声も多いが、実際に店舗を訪れた人のコメントでは、とにかく高すぎる、安いモノの上に「エコ」と書いて売っているだけという批判的な声もある。それらの批判に対して、海外でもエコグッズは高い、エコに対する意識をあげることが必要など、擁護しているコメントもある。

【韓国】エンドースメント契約におけるK-POPグループの力

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calendar_month2021/06/25

（当該記事は、AI翻訳ツールを使用して英語記事から翻訳しています。英語が苦手でない方はぜひ英語でお読みください。 英語記事はこちら）

【中国】「プラスチック規制令」を受け、一気に進む上海の脱プラスチック

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calendar_month2021/06/16

2021年1月1日、上海でプラスチックの削減を目指した「プラスチック規制令」が出され、街全体で急速に「脱プラスチック」が進んでいる。スーパーマーケット、薬局、本屋、レストラン及びデリバリーサービスでは、プラスチックレジ袋、プラスチックの使い捨てストローやカトラリーなどの使用が禁止された。 プラスチック規制令を受けて、ミルクティー専門店の「Coco」では、プラスチックストローに使用感が近い生分解性の「PLAストロー」に変更。スターバックス、マクドナルド、バーガーキングなどのチェーン店でも、 ストローは紙やPLAストローとなり、袋は生分解性ポリエステルのPBAT素材などを使用するようになった。 スーパーではレジ袋が完全に姿を消したが、消費者に大きな混乱はなく、マイバックを持参するのが当たり前になっている。また、外食時にマイカトラリーを持参する人も少しずつ増えてきている。

【ベトナム】キャッシュレス事情

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calendar_month2021/06/10

ベトナムで約4年生活していく中で見えてきたキャッシュレスの実態、人々の意識、変化などを今回紹介したいと思います。

【インドネシア】インドネシア人を魅了し啓蒙するヴィーガンレストラン「Burgreen」

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calendar_month2021/06/09

「Burgreen」は、海外で学んだ若いインドネシア人夫婦が2013年にスタートしたビーガンレストランだ。2020年までに10店舗を展開し、2つ目のブランドである冷凍食品・食材販売店「The Green Butcher」は12店舗、提携レストランは20店舗と着々とジャカルタ市内を中心に拡大している。 コロナ下でレストランを休業している間は、大豆やキノコから作られたサテ（インドネシアの焼き鳥）、チキンカツ、から揚げ、餃子、ハンバーグパテ、ソーセージなどの冷凍食品をECサイト「Tokopedia」やGofoodやGrabのフードデリバリーサービス、スーパーなどで販売し、自宅でも気軽にビーガン食が食べられるようになった。冷凍食品の価格帯は一食600円～800円ぐらいとインドネシアでは安くない値段であるため、ミドルアッパー以上の若者層がターゲットだ。 インドネシア料理は付け合わせの野菜を除くと、野菜が少ないことが多い。さらに、野菜に対する抵抗感も見られ、ヴィーガン食というと味気ない、おいしくない、サラダやパンばかりというイメージが強い。しかし、Burgreenは、メニューも豊富で、ボリュームもあり、味付けもヘルシーでありながら、インドネシア人好みで、性別年齢問わず支持されている。 2021年からはスターバックスでもBurgreenのサンドやバーガーを販売。そのほか、独自に食材研究や新メニュー開発、植物ベースの食材を使ったクッキング教室やセミナーを行うなど意欲的だ。健康で安全安心な食生活をインドネシア人に啓蒙し続けている注目のレストランだ。

【フィリピン】PM2.5の数値が大幅改善。渋滞と大気汚染が深刻なマニラに新たな移動手段が登場

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calendar_month2021/06/02

2019年にアジア開発銀行（ADB）が発表した調査では、マニラ首都圏がアジア278都市中「最も交通渋滞が深刻な都市」に選ばれたこともあるほど、マニラは渋滞と大気汚染で有名だ。そんなマニラで、昨年から新たな移動手段として自転車、PMD（Personal Mobility Device・キックスクーターなど）が急速に普及している。一般人の近距離移動手段としてはもちろん、フードデリバリーのドライバーが配達に利用している姿も目立つ。自転車・PMDの駐輪場や、自転車・PMD専用レーンが車道に作られるなど、国や市主導で普及を推進している。 人気の自転車は10,000ペソ（約22,000円）程度のスポーツタイプ。日本のシティサイクルは「ジャパンバイク」として、3,000ペソ（約6,700円）台から安価な中古自転車を取り扱う店舗が増えてきている。

【インドネシア】1億人超のマーケットを狙って。日系食品会社がハラル商品の開発・販売へ

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calendar_month2021/05/31

「ハラル食品」とは、イスラム教徒が教義に反せず安心して口にできる食品であるという証明である。ハラルには細かい規定があるが、大意としては豚成分と酒を含まない食品を意味する。インドネシアに進出している日系食品会社は、1億人を超えるイスラム教徒マーケットを狙い、ハラル商品開発・販売に挑戦している。代表的なものとして、インドネシア日清のインスタントラーメン（1袋 13,157ルピア/約100円）、ハウス食品のカレールー（1箱 26,315ルピア/約200円）、キユーピーインドネシアのマヨネーズ（300gの1本 39,473ルピア/約300円）などだ。今までは業務用の大容量のみの販売だったが、ハウス食品のカレールーや、キユーピーインドネシアのマヨネーズなどは、2021年から一般消費者向けに販売を開始している。 日系食品会社がインドネシアで製造をしているのはハラル商品のみで、日本から輸入した食品と比べると関税がないため、値段も約半額程度に抑えられている。商品についている緑の丸いマークが「インドネシア・ハラル」の認証だ。日本の味を再現するため研究に研究が重ねられており、どれも日本の味にかなり近い。将来的には日本に住むイスラム教徒向けに逆輸入を開始する可能性もあるのではないだろうか。日系企業のインドネシアでの挑戦はこれからも続く。

＜駐在員コラム＞【インド：地球の暮らし方】地方の生活から見る・感じるインドの多様性

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calendar_month2021/05/26

インドで消費者調査を行う場合、首都のデリー、航海時代から交易都市として栄えた3都市「マドラス・ボンベイ・カルカッタ」、すなわち、現在のチェンナイ・ムンバイ・コルカタ、加えて、近年ITやヘルスケアなど新しい産業で成長著しいバンガロールやハイデラバードを中心に検討されるケースが多いのではないだろうか？これらの主要都市は、人口は1都市で数百万人規模と都市ごとに見ても魅力的な市場である。しかし、トップ10の都市の人口を足しあげても約6400万人（2011年時点）。インドの全人口が13～14億人と考えると、主要都市以外にも非常に大きなマーケットが広がっているのが感じられるのではないだろうか。